毎度の理由で毎度の崩れ方をした日本株。鍵は『逆襲』

　3カ月ぶりに「タリフマン（関税男）・トランプ」が復活し、世界同時株安モードに。「9月1日から3,000億ドル規模の中国製品に対して10％の関税を課す」――トランプ米大統領のツイッターをきっかけに、米中貿易摩擦の懸念が再燃しました。

　これまでは、常に中国に対してトランプがマウントをとる形でしたが、今回は中国側も一味違う反応を示しました。中国人民銀行が１ドル＝７元台の元安を容認（速攻で米国側も中国を「為替操作国」認定）し、米国からの農産品購入の停止を発表。北載河会議という重要会議の直前ということもあってか、「今回は引かないぜ！」なるポーズを示した中国。

　米中正面衝突か？という不安をネタにしたリスクオフの火の粉は、日本株市場にも降りかかり･･････。

 

「トランプツイッター→貿易戦争→米株安→円高→日本株」という構図

　トランプ米大統領のツイッター発で、米中摩擦相場に一変。即座に米国株から資金は流出し、債券に資金が流入（金利は低下）。為替は円高になり、これも嫌って日本株は他の国より余計に下げる・・・どれをとっても、3カ月前とそっくりでしたね。

　世界同時株安にあって、米国株も下がりました。NYダウでいえば、トランプのツイッター直前に付けた8月１日高値27,175ドルに対し、「今年最悪の１日」と言われた5日安値25,523ドルまで1,600ドル強も急落しました。

　株が下がると「恐怖指数」とも呼ばれるVIX指数が上がり、ボラティリティが上がるとリスクパリティ（リスクを低減させる）戦略の株売り（機械的に株のウエイトを落とす）を誘発し、投機の株売りも巻き込むことで、さらに下げ幅が大きくなります。

　実際、S&P500に連動するスパイダーS&P500ETF（上場投資信託）から5日だけで31億ドル強の資金が流出したと観測されています。そもそも史上最高値圏にあった米国株でいえば、米中対立の不確実性の高まりを理由に、機関投資家が米国株のウエイトを落とした影響が想像できます。