米国株にとって重要な存在だった「GAFA」

　ここ数年、米国株式市場の投資戦略を考える上でGAFA（グーグル*、アマゾン、フェイスブック、アップル）を抜きにした議論というのは考えられませんでした（*親会社はアルファベット）。

　その第1の理由は、この4社が、米国の代表的株価指数であるS&P500指数全体の時価総額の約11%を占めているからです。

　第2の理由は、この4銘柄はずっと上昇トレンドの中にあり、これらの銘柄を組み込まなければファンドマネージャーはインデックス（株価指数）についていけないという不都合と向き合わなければいけなかったからです。

　しかし、ここへきて、その構図に異変が生じています。

　フェイスブック（FB）が英国の選挙コンサルタント会社ケンブリッジ・アナリティカにユーザーの個人情報を流していた事件では、フェイスブックに厳しい批判が集まりました。また、アマゾン（AMZN）は、配送センターなどで働く従業員を低賃金で酷使しているという批判が噴出し、最低賃金の引き上げを宣言せざるを得なくなりました。GAFAが、テクノロジー界や我々の日常生活の面で圧倒的な支配力を持つことに対する、消費者や政治家からの反発、批判の声がとても強くなったことの現れです。

　さらに、各社ともビジネスの勢いにハッキリとした衰えが見えてきました。2018年から2019年にかけての売上高、EPS（1株当たり当期純利益）ともに、4社揃って成長率の鈍化が予想されています。

　加えて先の2018年第3四半期決算発表では4社すべてが落胆すべき決算を出しました。
　特にアマゾンとフェイスブックの2社に関しては2期連続で今後の売上予想がザックリ下方修正されており、悪決算を出すクセがついてしまった感があります。

　これらの銘柄がまずやるべきことは、次の四半期決算でちゃんとした数字を出すということに尽きると思います。

　いずれにせよ上記のことから「GAFAの旬は過ぎた」という見方が台頭しているのです。