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2月から3月の「月跨ぎ」となった先週の国内株市場は、週末（3月2日）の日経平均終値が2万1,181円と、週間ベースで3週ぶりの反落となりました。
前週末終値（2月23日の2万1,892円）からの下げ幅が711円と大き目だったほか、3月1日（木）の終値が前日比344円安となり、「月初の取引は上昇する」という記録を21カ月連続に伸ばすことができませんでした。
この記録更新ストップに関しては、テクニカル分析的に大きな意味を持っているものではありませんが、株価の戻り基調を試していた直近の相場の雰囲気に対しては水を差す格好になるため、気になるところです。
何はともあれ、いつものように足元の状況を日足チャートで確認します。
■図1 日経平均（日足）の動き：2018年3月2日取引終了時点
まずは値動きとローソク足の並びです。
先週の日経平均は節目の2万2,000円台乗せでスタートし、取引時間中に2万2,502円の高値をつけた後、週末にかけて失速し、再び2万2,000円台を下回る値動きでした。
前回指摘した通り、「日経平均は下方向への意識が燻っている不安定な状況の中で、株価上昇の機会をうかがうことになる」展開となりました。ローソク足の並びも「窓」空けが多く、あらためて不安定な相場地合いだったことがわかります。先週の高値は2月27日（火）の2万2,502円、安値は3月2日（金）の2万1,088円で、その値幅（1,414円）の大きさも不安定さを物語っています。
移動平均線と株価の関係を見ても、25日移動平均線が上値を抑える一方、下値は200日移動平均線がサポートになっていて、移動平均線が上値と下値のメドになっています。
引き続き、2月6日のローソク足の範囲内での推移が継続していることになりますが、先週末の株価下落で直近安値を下回り、2月14日からの戻り基調がいったん途切れたことになり、再び下方向への意識が優勢の形になっています。
そのため、今週の日経平均は下げ幅の拡大を警戒しつつ、かろうじて持ち堪えた200日移動平均線で底（ボトム）を形成していくのかが最大の焦点になります。
今週は、週末にメジャーSQ（先物取引の精算日）を控えて、値動きが荒くなりそうな中、日欧の金融政策会合や米雇用統計などの経済指標、欧州（イタリア・ドイツ）の政治イベントやトランプ米大統領の貿易保護主義的な経済政策スタンスなど、多くの材料を抱えています。
その中でもとりわけ注意が必要なのは、トランプ米大統領の保護主義的な動きで、先週末の株価急落は、同氏が3月1日に鉄鋼とアルミニウムの輸入について制限（関税）を設けると表明したことがきっかけになっています。
先月あたまの株価急落は、米国の長期金利上昇に対する警戒感でしたが、今回は第二の相場下落の要因（セカンドインパクト）となる可能性があります。もっとも、現時点ではまだ不透明な部分も多いのですが、米国の主張を受けた各国が対抗策を打ち出してくる動きも出始めているため、今後の動向によっては、相場を揺り動かす場面が増えてきそうです。
カギを握る米国株市場の株価指数（S&P500）も下方向の意識を強めているように見えます（下の図2）。こちらは日経平均と異なり、前回下げ止まりの目安となった200日移動平均線までの距離がありますが、逆を言えば、この水準まで下げやすいと考えることもできます。
■図2 米S&P500（日足）の動き：2018年3月2日取引終了時点
最後に、日経平均の週足チャートでも確認してみます（下の図3）。
■図3 日経平均（週足）の動き：2018年3月2日取引終了時点
週足で見た日経平均は、引き続き26週移動平均線が上値の抵抗になっていますが、まだ相場は崩れていません。2月の急落時と同様に、52週移動平均線や節目の2万1,000円をサポートにできるかがポイントになります。ただし、ここを下抜けてしまうと、過去にもみ合いを見せた2万0,000円台や1万9,000円台まで株価水準が切り下がるシナリオが浮上することになってしまいます。
