今の株価は、バブルか？

　本稿の執筆時点で、最新の株価は、先週末の金曜日である2月5日の日経平均で2万8779.19円、NYダウは3万1148.24ドルだ。ここのところ、現在の株式市場は「バブル」の状態であるか否かという議論や取材が増えてきた。

　バブルに関しては、かつてアラン・グリーンスパンFRB（米連邦準備制度理事会）元議長が「バブルは崩壊した後にならないと分からないものだ」と述べた言葉が有名だ。これは、当時の彼の立場を考えると、些か無責任な意見だ。

　筆者の意見は、「株価がバブルであるか否かはある程度分かる。但し、いつまで続いて、幾らまで到達するのかを当てることは難しい」というものだ。「いつ」と「幾ら」が分からなければ具体的な行動の役に立たないではないか、と怒る投資家がいるかも知れないが、ある程度でも分かると多少は役に立つと思っている。

　今回は、市場が「バブル」の状態にあるか否かを判断する上で役に立つかも知れない「バブルの定性評価項目」を3つご紹介しようと思う。

　3つは、それぞれ、（1）金融緩和、（2）リスクを過小評価させる仕掛け、（3）儲ける小悪党の存在、である。

　それぞれの項目を検討する前に、筆者が考える、バブルの定義と原因を述べておこう。バブルとは「中期的に維持できないほどの資産価格の広範な高騰」のことで、それは「信用（借金）の拡大が投資に向かうことで発生」し、「発生のメカニズムが停止ないし逆転することか、高すぎる資産価格に対する気づきが拡がることで崩壊」する。大凡、こう考えておくと、以下の検討の見通しが良くなると思う。

　余談を1つ付け加えておきたい。

　株価がバブルであることの症状として、「無知な個人」が株式投資に参加することを挙げる人が少なくないのだが、筆者は、この“偉そうな”見解が嫌いだ。

　おそらく、アメリカの1929年の大暴落の前に某大金持ちが靴磨きの少年が株の話をするのを聞いて市場の過熱を感じて持ち株を売ったというエピソードが有名なせいで、こう言う人がいるのだろう。しかし、例えば、日本のバブル崩壊で、大損した素人投資家が多数いたのは事実だが、プロの機関投資家も大損した。プロの投資家の場合、損した人物は概して黙っているし、言い訳も上手いが、大半が損失を回避できなかった（運用ルールのせいもあるが、ピークの時期と株価は当てられなかった）。大きな違いがあるとすると、プロのファンドマネージャーは、損をしても他人（顧客）のお金なので、生活に困るわけではない、という点だった（因みに、筆者は当時信託銀行で企業年金の資金を運用するファンドマネージャーだった）。