2014年相場の振り返りと、2015年の想定シナリオ

2014年の相場も本日（12月30日）の大納会で終わりとなります。そして、未（ひつじ）年となる2015年相場を迎えようとしています。

毎年この時期は干支と株式相場の相性がよく話題になりますが、「未年は辛抱」と言われており、表現としてはやや後ろ向きです。とはいえ、「午（うま）年尻下がり」と言われた2014年の日経平均は上昇して終わりそうですし、前回の未年（2003年）は年間で20％以上の上昇でした。ここ数年は他の干支でも相場格言と逆の展開になることの方が多く、あまり気にする必要はないようです。

話が逸れてしまいましたが、今回は2014年相場を振り返りながらその動きを辿り、2015年に向けて想定されるシナリオを考えてみたいと思います。

上の図1は、2014年の日経平均（日足）のチャートです。少し見づらいですが、あらためて「色々あったな」という印象です。そんな2014年の動きはざっくりと3つの局面に分けられそうです。

まずは、年初からの下落局面です（①の箇所）。2013年末に見せた急騰の反動による売りに始まり、トルコやアルゼンチンの通貨安をきっかけとした新興国への警戒や、米国を襲った寒波による景気への影響、中国で一部の理財商品のデフォルト懸念が高まったこと、ウクライナ情勢の緊迫化などがリスク回避材料となり、何度か急落を経験しながらも、結果的に日経平均は約5カ月かけて14,000円水準で下値固めしつつ、三角保ち合いを形成してきました。

5月の後半以降は、その三角保ち合いを上に抜け、年初の水準まで戻していく局面です（②の箇所）。途中、予想以上に落ち込んだ国内GDPや、米国のテーパリング終了による米国金融政策の出口戦略、イスラム国の台頭といった地政学的リスクへの意識が高まり、8月に急落する場面があったものの、日経平均は9月末にかけて、概ね順調に値を戻してきました。

ただし、10月入りを境に、再びリスク回避モードへ転じます③の箇所）。急速に進行したドル高を受けた米景気への警戒や、ウクライナ情勢の長期化による欧州経済への不安、IMFが世界経済見通しを下方修正したこと、エボラ出血熱の感染拡大などが重なったことが下げ足を早めましたが、底打ち後の戻り局面において、日銀の「サプライズ」追加緩和が発表されたことと、消費増税の見送り、衆議院の解散総選挙観測によって、年初の水準はもちろん、2007年以来となる18,000円台をつける展開となりました。12月に入ってからは、原油安によるロシアへの警戒などで下押しする場面があったものの、再び18,000円台をうかがう水準まで戻しています。

相場の継続性という観点から2015年の相場を想定するには、図1で底値固めをした5月下旬以降の局面から、いくつかトレンドラインを引いてみると分かりやすいかと思います。

上の図2は、2014年5月以降の日経平均日足チャートに、高値と高値、もしくは安値と安値を結んだいくつかのトレンドラインを描いたものです。

いちばん強い線はライン①です。日経平均がこのライン①に沿って推移できれば、早期の18,000円台回復、そして上値トライの展開が見込まれます。とはいえ、25日移動平均線がライン③付近に位置していること、ライン⑤が上値を抑えていることから、強い買い材料が出てくるか、相場のムードが強くなるかのどちらかが必要になります。

そのため、年明け直後の相場はライン③を中心とした値固めをして行き、日柄をこなしつつ、今後拡大していくライン②と③の間を意識しながら上昇を継続していくのが自然な展開と思われます。逆に下振れとなった場合はライン④、もしくはライン⑥が目処となりそうです。いずれにしても、ライン③と日経平均の位置関係が重要になります。

また、下の図3はアベノミクス相場が始まった2012年11月からの日経平均（週足）チャートです。

2012年11月中旬に野田元首相が衆議院解散を発表してから、いわゆる「アベノミクス」相場が始まり、日経平均は急速に息を吹き返したわけですが、翌2013年4月あたまに、日銀による「異次元」の金融緩和が決定され、一段高となりました。以降の日経平均の動きを週足チャートで辿ってみると、レンジ相場を形成していたことが分かります。

2015年の株式市場予測では、日経平均が節目の20,000円台を超えるとの声が多くなっていますが、このままレンジ相場が継続するのであれば、日経平均のレンジ上限が節目の20,000円台に達するのは、2015年の年末ごろになります。ですので、相場のリズムが崩れない限り、日経平均が20,000円台を目指すというのは、無理な予想ではないと言えそうです。

その一方で、足元の日経平均はレンジ上限付近に位置しており、20,000円超えからさらに上値を追っていくには、1年半以上続いたレンジを突破できる相場の力強さが欲しいところです。2017年4月の消費増税まで時間が限られる中、2015年はアベノミクス3本目の矢（成長戦略）の推進がカギを握りますが、1月中に召集される通常国会を経て、スタートダッシュを成功させられるかが、レンジ突破、レンジ内推移の分かれ目になりそうです。