長期市場実績に基づく米国株の優勢を検証する

　FOMC（米連邦公開市場委員会）が9月18日に利下げ転換して以降、米国市場ではS＆P500種指数が今年43回目の最高値更新となりました（9月30日）。

　10月に入ると中東情勢の緊張激化と原油高、米国湾岸物流従事者によるストライキ、多大な被害を出したハリケーン「ヘリーン」の影響などが株価の上値を抑えました。ただ、10月4日に発表された9月・雇用統計は非農業雇用者増加数が＋25.4万人と市場予想を大きく上回り、失業率は4.1％と2カ月連続で低下。足元の雇用情勢が想定以上に強い印象を与えました。

　米経済の失速懸念は後退し、「ソフトランディング（軟着陸）」どころか「ノーランディング（無着陸）」との見方も浮上し、米国市場では株高、債券安（金利上昇）となり、為替ではドル/円が一時149円に上昇しました（4日）。

　図表1は、米国株式、世界株式（オールカントリー）、日本株式の過去10年にわたる暦年騰落率と「10年平均騰落率」と「30年平均騰落率」を検証したものです。米国株式と世界株式については「円換算の暦年平均騰落率」も示しました。

　S＆P500の年初来騰落率（4日）は＋20.6％と世界株式（同＋16.6％）をリードし、S＆P500（円換算）の年初来騰落率は為替差益の効果で＋27.1％と日本株式（同＋13.8％）の約2倍です。

　長期市場実績ではドルベースでも円ベースでもリターン平均は「米国株式＞世界株式＞日本株式」と、米国株式が優勢であった実績が分かります。ただ、今月は後述する「オクトーバーサプライズ」に注意を要します。

＜図表1＞米国株式はドルベースでも円ベースでも長期実績で優勢

（出所）市場実績より筆者作成（2024年10月4日)