その長期運用、揺れへの備えはあるか！？

　気象庁のウェブサイトの「日本は世界有数の地震大国」の記載の通り、私たちの日常は地震と隣り合わせです。同庁のデータによると2023年、日本で地震は2,237回発生しました。1日に6回以上、地震（震度問わず）が発生した計算です。

　大きな地震については、気象庁が名称を定める場合があります。松代群発地震（1965年）、十勝沖地震（1968年、2003年）、北海道南西沖地震（奥尻島の地震 1993年）、兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災 1995年）、芸予地震（2001年）、新潟県中越地震（2004年）、能登半島地震（2007年、2024年）、東北地方太平洋沖地震（東日本大震災 2011年）、熊本地震（2016年）、北海道胆振東部地震（2018年）などです。

　また、日本では今後、大地震が発生することが予想されています。首都直下でマグニチュード7クラスの地震が発生する確率は、今後30年以内に70％（2020年時点 地震調査研究推進本部地震調査委員会）、南海トラフ沿いで同8から9クラスの地震が発生する確率は、今後30年以内に70から80％（2024年時点 気象庁）とされています。

　こうした中で近年、揺れへの備えは国だけでなく自治体、企業、学校、そして個人にも浸透してきています。量販店やホームセンターでは防災グッズの売れ行きが伸びているようです。

　防災リュックに入れておくものとして推奨されているのが、水（1.5リットル以上）、食料（長持ちしてすぐに食べられるもの）、現金、携帯トイレ、救急グッズ、衛生用品、トイレットペーパー、衣類、雨具・防寒具、軍手、タオル（2、3枚）、懐中電灯、携帯ラジオ、モバイルバッテリー、ホイッスル、などです。

　揺れは、地盤だけでなく相場でも頻繁に起きています。バブルの可能性が指摘されるほど急騰状態にある各種市場を見ていると、資産形成・運用をする上での「揺れへの備え」を、今改めて、考えてみる必要がありそうです。

　震源からもたらされる波によって、地中が突き上げられて起きる縦揺れと、地盤が撓む（たわむ）ことで起きる横揺れがあります。相場における縦揺れは「価格の上下」、横揺れは「特定の材料が及ぼす影響の時間的な伸び縮み」です。

　株式や株式に連動する投資信託・ETF（上場投資信託）をメインに運用されている方にとって、縦揺れは株価の大幅下落、横揺れは景気後退を引き起こすマイナス面の材料の長期化となるでしょう。

図：地震の「揺れ」と投資家が備えるべきこと

出所：筆者作成

　今回のレポートでは、資産運用をされている方にとっての縦揺れである「株価の大幅下落」への備えについて書きます。横揺れである「景気後退を引き起こすマイナス面の材料の長期化」への備えについては、次回以降に書きます。