3.上位銘柄はTOPIXと重なる銘柄が多い

日本株ESG-ETFの上位銘柄はTOPIX ETFと重なり、全銘柄数は厳選されている

 図表3は、当社が運用するNEXT FUNDSの日本株ESG ETFとTOPIX ETFの上位20銘柄、および、上位20銘柄の占有比率、全銘柄数です。黄色でハイライトした銘柄はTOPIX ETF上位20銘柄にない銘柄、さらに、赤色文字はTOPIX ETF上位30銘柄にもない銘柄です。ご覧のように、銘柄の顔つきとしてはかなり重なっていることが分かります。

 一方、上位20銘柄の占有率はTOPIX ETFの28%に対してどれも大きく、銘柄数はTOPIX ETFの2,160銘柄よりもはるかに少なく、厳選されています。日本株ESG ETFは、TOPIXの上位銘柄中心の大型株の顔触れとなっているようです。

 上位銘柄が指数をけん引するため、パフォーマンスはわずかにTOPIX ETFを上回る一方、銘柄集中度が高いためにボラティリティが高くなり、図表2のように「波」が高くなってしまうのでしょう。とはいえ、TOPIX+α的な運用戦略はインデックスから大幅に乖離(かいり)していないために、一定の安心感があると思います。

 日本株ESG ETFはTOPIX ETFをベースに、銘柄を厳選することでTOPIXを上回るパフォーマンスを残しているのかもしれません。うまく利用し、投資戦略の一つとして活用してはいかがでしょうか。

[図表3]  各ETFの上位20銘柄

時点:2023年4月28日
(出所)各ETFディスクローズ資料より野村アセットマネジメント作成

<関連銘柄>
NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信(証券コード:1306)
NEXT FUNDS 野村企業価値分配指数連動型上場投信(証券コード:1480)
NEXT FUNDS MSCI 日本株女性活躍指数(セレクト)連動型上場投信(証券コード:2518)
NEXT FUNDS MSCI ジャパンカントリーESGリーダーズ指数連動型上場投信(証券コード:2643)
NEXT FUNDS Solactive ジャパンESGコア指数連動型上場投信(証券コード:2850)

<当資料で使用した指数の著作権等について>
●TOPIX(東証株価指数)の指数値及びTOPIXに係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」という。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウ及びTOPIXに係る標章又は商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、TOPIXの指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、JPXにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。
●野村企業価値分配指数は、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社が公表している指数で、その知的財産権およびその他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社は、対象指数の正確性、完全性、信頼性、有用性、市場性、商品性および適合性を保証するものではなく、当該指数を用いて運用される当ETFの運用成果等に関し一切責任を負いません。
●MSCI日本株女性活躍指数(セレクト)は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCI に帰属します。またMSCI は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
●SOLACTIVE INDEXは、SOLACTIVEの専有財産です。SOLACTIVEおよびSOLACTIVE INDEXの名称は、SOLACTIVEもしくはその関連会社のサービスマークです。いかなるSOLACTIVE当事者も、発行会社、本ファンドのオーナー、またはその他の個人もしくは事業体に対して、ファンド投資一般、本ファンドへの投資、もしくはSOLACTIVE INDEXが対応する株式市場パフォーマンスを記録する能力に関して、明示・黙示を問わず一切の表明または保証を行いません。
●MSCIジャパンカントリーESGリーダーズ指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他⼀切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停⽌する権利を有しています。

※記載されている個別の銘柄については、上位組入銘柄の参考情報を提供することを目的としており、特定銘柄の売買などの推奨、また価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。