金価格と株価が連動しやすい個別銘柄

　ある地域で起こった戦争や、外交関係の緊張が株式市場にもたらすリスクは「地政学的リスク」と表現されます。

　緊張関係は当事国同士の話し合い（たいていは仲介国が存在する）でも折り合いがつかず、戦争が現実化した時に、株式市場は急反応を見せることが多く、その大半はリスクオフ（≒株価下落）で、戦争が起こった地域に近いマーケットがより大きく反応します。

　戦争に対する不安から消費マインドが落ち、その後企業業績が悪化することを嫌うためです。1990年の湾岸戦争や2001年の米同時多発テロ、そして今回、2022年の「ロシアによるウクライナ侵攻」などは地政学的リスクの顕著な例と言えます。

　地政学的リスクがおこると「有事の金（ゴールド）」、「有事の米ドル」という具合に、状況がどのように転じても価値が保たれると思われる資産への注目度が高まります。株式市場では「有事の金（ゴールド）」一択ということになります。

　金（ゴールド）は宝飾品や電子部品の材料としての需要があり、その価値が世界のどこでも同一とされることから有事の際に「代替通貨」として注目度が高まると説明されます。

　ただ、紛争地域から避難する人々が必ず資産を金（ゴールド）に替えて持ち出すわけではなく、「有事の金（ゴールド）」については、「究極のケース」を指していると理解することになります。

　紛争当事国の通貨が急落する場合はあるものの、その際は米ドル、ユーロなどハードカレンシー（国際通貨）に替えられるケースがほとんどです。

　地政学的リスク発生における金（ゴールド）価格の上昇は先物市場での投機的な動きの側面が強いと指摘できるでしょう。

　金価格が上昇すると反応を見せる銘柄は東京市場にも複数あります。金価格上昇が長引く場合は一層投機人気を呼ぶ可能性もあると思われます。