2022年の株式市場もやはり「コロナ」に左右されそう

　引き続き「コロナ」が株式市場における最重要事項になりそうです。（ここではコロナ禍における株式市場の動きを「コロナ相場」と表現します）

　2020年春のコロナ相場以降、相当な時間が経過し、認識できるようになったことも多くあります。まずは流れを把握しておきましょう。

  • コロナ急落（2020年2～3月）
  • 主要国による大規模財政出動／金融緩和による持ち直し（2020年4月～）
  • コロナワクチン完成による景気回復期待（2020年11月～）
  • 上昇一服と「デルタ株感染拡大」による停滞（2021年夏）
  • 国内感染収束による経済活動再開期待（2021年9月～）
  • オミクロン株出現と感染再拡大への不安（2021年11月～）

2019年12月27日～2021年12月22日の日経平均週足チャート

赤：移動平均（13週）
青：移動平均（26週）
緑：移動平均（52週）

　政治要因や企業業績などにも株式市場は左右されますが、やはりコロナが株式市場の最大の変動要因であることは明らかです。

　コロナワクチン完成前と後では日経平均の水準が大きく変化していることも一目瞭然です。コロナワクチンの効果に対する信用がその礎になっていると捉えていい事実です。

　2021年11月末に確認されたオミクロン株についても「既存のワクチンの効果は限定的かもしれない」とモデルナ社CEOが述べたことによって先行きに対する不安が高まりました。

「オミクロン株の重症化率はデルタ株に比べて低い」との検証が出始めても、不安が消失することはなく、欧米での感染拡大が進むにつれネガティブな反応を見せています。

　この動きからわかることは、株式市場の安定には「オミクロン株に対応したワクチン」「効果が認められる治療薬」が必要だということではないでしょうか？

　既存ワクチンのブースター接種でもオミクロン株感染は高い確率で防げるとのことですが、それについても現状では「懐疑」が残っていると思われます。多くの人が3回目ワクチン接種をして、その後の推移が明らかにならなければ株式市場の重しとなり続ける可能性もあります。

　その半面、コロナによる行動変容が追い風になった業種があることも事実で、半導体関連業種や一部のIT業種の好調は広く認識されています。株式市場では、コロナ相場初期のようなすべての業種に対する強いリスクオフが起こる可能性は低いでしょう。