簡単で堅実な方法はないか?
筆者は、FPの岩城みずほ氏と、現役時代に可処分所得の何%を貯蓄する必要があるかを計算する「人生設計の基本公式」(山崎元・岩城みずほ「人生にお金はいくら必要か」(東洋経済新報社)をご参照下さい)を考案して、さまざまなケースに使ってみたが、同様のアプローチを、リタイアメント後のマネー管理にも適用する方法の必要性を感じていた。
「人生設計の基本公式」の基本思想は以下のようなものだ
(1)将来を細々とではなくザックリと想定する
(2)(あやふやな…)運用益を事前にアテにしない
(3)前提条件を変えて現実的な解を求める(そして、実行する!)
(4)前提条件が大きく変わる場合は計算し直す
加えて言うならば、こうした前提の下に、手元にある金融資産はリスクを取った投資を含めて、自分に取って適切だと思う方法で運用して、その結果を(4)のように反映するアプローチが健全でかつ分かりやすい。残った問題は、たとえば、これまでいくらかの蓄えを持っていて(持っていなくても…)退職した人が、今後のマネー・プランをどのように考えるといいのかだった。現役時代のマネー&人生設計を考える「人生設計の基本公式」で求めてユーザーに判断してもらおうと思ったのは可処分所得に対する「必要貯蓄率」だった。
それでは、リタイアメント後のマネー・プランを考える上で注目すべきなのは、どういった数字なのだろうか。
年金にプラスする「年間取り崩し額」が急所!
リタイアメント後のお金の計画を立てるには、いくつかの重要な前提となる変数がある。まず、リタイアメントから年金を受給するまでの年数、あと何年いきるかの余命(余裕を見て想定すべきであり統計上の平均余命ではまったく足りない!)、リタイアメント後の年金以外の収入(配偶者の稼ぎなども加えていいだろう)、年金額、老人ホームの入所代金などの大きな支出、そして遺産として残したい金額や、余裕として見込んでおきたい金額、そして、資産の取り崩し額などだ。
現実には、資産運用の利益も見込まれるところだが、これをアテにして老後計画を立てるのではなく、運用の利益や損失は、それが発生してから資産額に反映して、余命の期間を通じる支出額(したがって資産の取り崩し額)を調整することによって吸収するのが好ましい。あれこれ考えてみて、筆者が注目したのは、「年金受給後の資産取り崩し額(年額)」である。
(図1)リタイアメント後の資金フローの概念図
仮に60歳でリタイアして、65歳から年金を受給開始して、90歳くらいまで生きると想定するとしよう。65歳から受給できる年金額(p)に資産の取り崩しで追加する額(d)を合わせた額が老後の支出額(y)となる。年金受給開始までの5年間(a)も、ほぼ同額の支出を行うとすると、この5年間は継続的資産取り崩し額(d)の他に、年金受給額の支出がいわば「赤字」として資産の取り崩しに追加される。
また、仮に本人なり、家族なりが働いていくらか稼ぐとするとこの年額(w)と稼ぐ年数(b)は逆に黒字的な役割を果たして、老後の生活をサポートすることになるだろう。
上記の変数のうち、年金額(p)、余命年数(n)、年金受給までの赤字額(p×a)、リタイア後の稼ぎ(w×b)を決めることができれば、後は、現在(リタイアメント時に)持っている資産額(A)と、老人ホームへの入所一時金や遺族に残したい財産などの合計額(H)を考慮すると、老後期間全体を通じて資産から平均的に取り崩すことができる額(d)を計算することができる。
そこで求めたのが、以下の式だ。「老後設計の基本公式」と名付けることにする。(「人生設計の基本公式」同様、計算式を共同開発したFPの岩城みずほ氏がネーミングしてくれた)。
(図2)老後設計の基本公式
彼は、老後をどのくらいの支出で、また、どのようなペースで資産を取り崩して暮らすことができるだろうか。
上の式に当てはめて「d」を計算すると、継続的に取り崩せる額は107.3万円(少数第2位四捨五入)で、加えて、年金受給を開始するまでの5年間に取り崩す「赤字」1,000万円と、3年分の稼ぎである720万円の「黒字」の差額である280万円を取り崩すことになる。
年間に支出可能な額は、200万円+107.3万円=307.3万円となる。毎月約25万6千円のペースということになる。おおよその資産額の推移を図2にまとめてみた。まったく働かなくなってから、年金受給を開始するまでの2年間の取り崩しペースには少々不安を覚えるかもしれない。
ちなみに、この人が3年間毎年240万円ずつ働かないでいるとするなら、継続的取り崩し額(d)が約83万3千円となって、年間の支出可能額は283万3千円だ。
(図3)資産額推移の例