「裁定買い残」は5,124億円まで低下、「裁定売り残」は9,583億円に増加。投機筋の買いポジションは整理され、売りポジションが積み上がった状態

　私がファンドマネージャー時代に、日経平均先物のトレーディングをする上で、重視していた需給指標に、「裁定買い残」があります。詳しい説明は割愛しますが、裁定買い残の変化に、外国人による投機的な先物売買の変化が表れます。

　外国人が先物を買うと、日経平均が上昇し、（裁定取引を通じて）裁定買い残が増加します。外国人が先物を売ると、日経平均が下落、（裁定解消売りを通じて）裁定買い残が減少します。

　近年の日経平均株価と裁定買い残は、以下のように推移しています。

日経平均株価と裁定買い残の推移:2007年1月4日～2019年7月16日（裁定買い残は2019年7月5日まで）

出所:東京証券取引所データに基づき楽天証券経済研究所が作成

 

　裁定買い残は、2007年以降でみると、3,000～6,000億円まで減少すると、増加に転じていました。リーマンショック後の安値（2009年）、ブレグジットショック後の安値（2016年）に、裁定残は3,000～6,000億円まで減少してから底を打っています。

　日経平均は、裁定買い残が減少している間（裁定売り残が増加している間）、つまり外国人が先物を売っている間は下落します。ところが、裁定買い残が増加に転じる、つまり外国人が先物買いに転じると、上昇に転じます。

　2007～2019年では、裁定買い残が3,000～6,000億円まで減少したところで、日経平均先物を買えば、タイミングよく日経平均が反発に転じ、利益を得られる可能性が高かったと言えます。

　7月5日時点で、裁定買い残は、再び5,124億円まで低下しています。一方、裁定売り残は、9,583億円まで積み上がっています。差し引きすると、裁定売り残が4,459億円、上回っています。投機筋の先物買いポジションはほとんど整理され、先物売りポジションが積みあがっている状態です。短期的な需給指標として、「売られ過ぎ」を示唆しています。

　ここまで、裁定買い残が減ったということは、外国人の投機筋は、リーマンショック時、ブレグジットショック時と同じくらい、日本株にネガティブと判断しているということです。ここからさらに悪材料が出ても、追加で大量の先物売りは出にくいと言えます。少しでもファンダメンタルズに改善の兆しが見えれば、外国人の先物買い戻しが出やすいと言えるでしょう。