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楽天DI2016年12月:2017年の投資とおカネ
個人投資家サーベイ 楽天DI
楽天証券では、口座をお持ちの方に毎月1回、日本株や為替の見通しについてアンケートを行い、その結果を楽天証券経済研究所が分析してレポート。月替わりで時事性のあるテーマについても調査…

楽天DI2016年12月:2017年の投資とおカネ

2017/1/12
昨年11月以降、世界的に株式市場は堅調に推移しています。そこで気になるのが、個人投資家のみなさんの投資戦略。個人は相場のトレンドと逆向きの投資をする傾向が強いといわれますが、ここでも「逆張り」なのか?ということで、みなさんに今年の投資スタンスについてアンケートを実施!
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はじめに

昨年11月以降、世界的に株式市場は堅調に推移しています。そこで気になるのが、個人投資家のみなさんの投資戦略。個人は相場のトレンドと逆向きの投資をする傾向が強いといわれますが、ここでも「逆張り」なのか?ということで、みなさんに今年の投資スタンスについてアンケートを実施!

結果は、「昨年より積極的に投資する」という方が半数超と、変えない3割、消極的1割強を大きく引き離し、多くの方が強気のスタンスであることがわかりました。さらに一歩踏み込んだところで、日本株ではどの銘柄が上がりそうか?という質問に対しては、「ソフトバンク」が最も票を集めました。

このアンケート結果は、投資のプロの目にはどう映るのか。楽天証券経済研究所が総力レポート。ぜひご覧ください。

楽天DIのまとめ

楽天証券経済研究所シニアマーケットアナリスト 土信田 雅之

年末も続いた株高基調を背景に、今回のアンケートは3,000を超える回答をいただきました。

2016年の日経平均は19,114円で大納会の終値を迎えました。小幅ながらも前年の大納会終値(19,033円)を超え、前年比プラスとなりました。前年比でプラスとなるのは5年連続です。2016年は史上初の6日連続安でスタートしたことを踏まえると、相場の粘り腰が感じられた1年だったのかもしれません。なお、前月比ベースでは804円(4.4%)高でした。

あらためて12月の値動きを振り返ると、日経平均は11月米大統領選挙後からの「トランプラリー」が続く格好となりました。メジャーSQや米FOMCなどの利上げといったイベントをこなし、過熱感が意識されながらも上昇してきたわけですが、さすがに年末にかけては上げ幅を縮小する展開に転じました。

テクニカル分析の視点では、2016年の日経平均の上値は25日移動平均線プラス6%乖離が目処となることが多く、12月も6%乖離水準から上値が重たくなり、大納会では乖離がほぼ解消される水準になっています。

今回のアンケート実施期間(2016年12月26日~28日)は、ちょうど日経平均が伸び悩んでいた時期だったこともあり、前回調査よりも強気の見方が後退する結果となりました。

次回も是非、本アンケートにご協力頂ければ幸いです。

1.日経平均の見通し:「強気の見方がやや後退。目先の調整警戒か?」

出所:楽天DIのデータより楽天証券経済研究所が作成

今回の日経平均の見通しDIですが、1カ月先のDIは17.15となりました。前回(38.01.)からは値が縮小したものの、強気の見方は十分に維持しているといえます。

回答の内訳グラフを見ると、強気派は35.17%でした。前回の強気派は49.96%とほぼ半数を占めていましたが、足元の相場環境の過熱感や高値警戒感、アンケート期間中の日経平均が伸び悩んだことなどによって、さすがに強気派が後退した格好になっています。

代わって最大勢力になったのが中立派(46.81%)であることを踏まえると、先行き不安が高まったというよりは、短期的に「ひとまず様子見」といった心理が汲み取れます。

さらに、3カ月先の見通しDIの結果に視点を向けると、様子見からやや不透明感が強まる結果になっています。

出所:楽天DIのデータより楽天証券経済研究所が作成

今回の3カ月先DIはマイナス0.90でした。前回(2.51)から後退しただけでなく、わずかではありますがプラスからマイナスに転じました。3カ月先DIがマイナスに沈むのは昨年9月調査以来になります。

回答の内訳グラフを見ると、強気(28.93%)、弱気(29.83%)、中立(41.24%)の割合になっています。前回の中立が41.82%でしたので、中立派はほぼ変動がなく、強気派が弱気派に移ったような構図です。グラフの勢力図が目立って悪化したわけではありませんが、調整局面への意識が感じられる印象です。

2017年の相場が始まりましたが、大発会(1月4日)の日経平均は前年末比で大きく上昇しました。この日の終値(19,594円)は昨年乗せきれなかった19,500円台をつけたほか、上昇幅(479円高)も大発会としては1996年(749円高)以来の大きさですので、幸先の良いスタートと言えます。

とはいえ、酉年だからというわけではありませんが、調整が警戒されながらも何だかんだで上昇していく「チキンレース」が継続しているようにも思えます。今後はこれまで市場が織り込んできた米トランプ新政権への期待や思惑と、現実とのギャップを埋めに行くことになり、そのギャップが大きいほど相場が荒れることになりそうです。

現実が意識されやすいタイミングとしては1月20日の大統領就任日と、2月9日に予定されている予算教書発表あたりが警戒されるかもしれません。市場が好感しているトランプ新政権の政策方針は、減税・インフラ投資などの財政出動による景気刺激策と、金融規制緩和によるカネ回りのテコ入れですが、特に政策の規模感がある程度判明する予算教書発表が注意かもしれません。

また、トランプ氏はツイッターでのつぶやきが注目され、相場の材料になることも少なくありません。大統領に就任する1月20日以降もツイートし続けると予告していますが、別の意味で不安材料になる可能性があり、今後も注目を集めそうです。政策の情報発信と市場との対話能力が試されることになるためです。

例えば、大統領就任後のツイッターでの情報発信と、大統領報道官による記者会見とのあいだにズレが生じるような事態になると、政権内部でのコミュニケーションに一貫性がなくなり、トランプ氏の政策や主張に対する信頼度が揺らいでしまうことも考えられます。

今回のDIの結果から透けて見える目先の調整警戒がどの程度になりそうなのか、2017年相場の方向性を探る上で重要な時期なのかもしれません。

FX DI:円安に慎重な見通し。ユーロ円の先安観が強まる。

楽天証券FX事業部 荒地 潤

出所:楽天DIのデータより楽天証券経済研究所作成

楽天DIは、ドル円、ユーロ円、豪ドル円のそれぞれについて、今後1ヵ月の相場見通しを指数化したものです。DIがプラスならば円安見通しが多く、逆にマイナスならば円高見通しが多いことを示しています。

12月の楽天DIは、前月に比べてドル円のプラス幅が縮小しました。また、トランプ相場の円安が続く状況にもかかわらず、ユーロ円がマイナスになっていることも注目です。

ドル円:円安見通し弱まる。

出所:楽天DIのデータより楽天証券経済研究所が作成

今回のドル円のDIは興味深い結果となりました。

1ヵ月先のドル円の見通しを示すDIは、+18.94でした。円安見通しが依然として上回っているものの、11月末時点に比べて8.16ポイント下がっています。

内訳をみると、「円安」見通しが8.4ポイント減り、その分「中立」見通しが8.6ポイント増えています。「円高」見通しの割合は前月からほぼ変わっていません。米大統領選以来、期待だけで18円近くも円安が進んでいるドル円ですが、個人投資家のなかには「もうそろそろ・・・」と慎重な見方も増えてきたようです。

「円高に戻ることはないにせよ、これまでの円安の勢いが続くとも思えない。」12月のDIは、そのような投資家心理を反映した結果となりました。

ユーロ円:DIはマイナスに転換。ユーロ安見通しが上回る。

出所:楽天DIのデータより楽天証券経済研究所が作成

ユーロ円も興味深い結果になりました。

1ヵ月先のユーロ円の見通しを示すDIは、-7.43(前月+3.12)と再びマイナスに転じています。

内訳を見ると、「ユーロ高」見通しが6.9ポイント減って、「ユーロ安」見通しが3.6ポイント、「中立」が3.3ポイント増えています。トランプ相場の円安はドルに対してだけで、ユーロ円については、逆にユーロ安/円高の見方を持つ個人投資家の割合が増えています。

ユーロ円のDIがマイナスになった理由は、ユーロに対する先安観が強まっていることです。いまや欧州投資家にとって最大の関心事は、ECBの金融政策ではなく政治問題です。2017年は、オランダ総選挙やフランス大統領選など、欧州の将来を左右する重要な政治イベントが控えています。欧州分離の不安を表すかのように、ユーロドルは14年ぶりの最安値を更新しました。ユーロ円の先安観は今後さらに強まるのではないでしょうか。

豪ドル円:豪ドル円は中立

出所:楽天DIのデータより楽天証券経済研究所が作成

豪ドル円は、豪ドル高・円安の見通しが弱まり、中立の見方がさらに増えています。

1ヵ月先の豪ドル円の見通しを示すDIは+2.55(前月+10.43)で、わずかに豪ドル高の見通しが上回っています。

内訳を見ると、「豪ドル高」見通しが7.2ポイント減る一方で、「中立」見通しが6.4ポイント増えています。その結果、全体では52%を中立派が占めることになり、豪ドル円に対して強い方向感を持てずにいる個人投資家が多いことを示しています。

3.今月の質問:「2017年の投資とおカネ」について

楽天証券経済研究所 シニア グローバル ストラテジスト 香川 睦

2016年12月に実施した今月の質問は、(1)2017年のご自身の投資姿勢(2016年と比べた変化)、(2)2017年のご自身の収入の変化(資産運用以外の所得)予想、(3)2017年に株価が上昇しそうだと思う個別銘柄、の3種類でした。

[今月の質問 1]2017年のご自身の投資スタンスは、2016年と比べてどう変えようとお考えですか?

出所:楽天DIのデータより楽天証券経済研究所作成

[今月の質問 2 ]2017年のご自身の収入(給与、事業所得など資産運用以外の収入)は、2016年と比べてどうなると思いますか?

出所:楽天DIのデータより楽天証券経済研究所作成

[今月の質問 3 ] 2017年に、株価が上昇しそうだと思う個別銘柄を教えてください。

上位10位

出所:楽天DIのデータより楽天証券経済研究所作成

(1)については、約56.5%の方々が「積極的に投資する」と回答され、「消極的に投資する」と回答された比率(約13.9%)を大きく上回りました。昨秋よりのグローバル景況感改善、為替のドル高・円安への転換、トランプ次期米大統領による経済政策への期待を考慮された結果と思われます。図表1は、日本株(TOPIX)を取り巻く外部環境として、日本を除く世界株(MSCIコクサイ指数)とドル円の動きに日本株(TOPIX)の動きを重ねて表示したものです(過去10年)。2016年後半からのTOPIXの戻りは、米国株を筆頭に世界株が最高値を更新する動きを示したことに加え、為替が円安に転換した影響が大きいと考えます。2017年も、グローバル景況感の改善が続き、ドル円が緩やかに上昇していくと想定するなら、TOPIXが2015年の高値(1,691.29)を目指す展開となっても不思議ではないと考えます。

図表1:先進国株、ドル円、TOPIXの長期推移

(出所)Bloombergのデータより楽天証券経済研究所作成(2017年1月10日)

質問(2)の「資産運用以外の所得」については、約32.3%の回答者が(給与や事業所得からの)収入が増えるとし、「収入(所得)が減る」と回答した比率(約20.6%)の約1.6倍となりました。国内の失業率は21年ぶりの水準(11月は3.1%)に低下し、有効求人倍率は1.41倍と25年ぶり高水準に改善しています。業種によって差はあるものの、雇用情勢の改善(人手不足)に伴い、2017年は平均賃金の向上が期待できそうです。

質問(3)の「2017年に株価が上昇しそうな銘柄」で答えられた銘柄群には興味深い特徴がみられます。上位の銘柄群のうち、大きな割合(約5.1%)で第1位を占めた銘柄はソフトバンクグループ(コード:9984)でした。同社は、東証上場銘柄のうち、2016年に時価総額(絶対額)を最も増やした銘柄として注目されました。同社は昨年、あらゆるものがインターネットにつながる「IoT」関連の半導体最大手である英アーム社を買収した他、IT関連の投資会社を目指す姿勢を鮮明にし、個人投資家の人気が増しています。第2位の小野薬品工業(コード:4528)は、薬価引き下げによる悪材料に加え、薬品関連(安定成長業種)であることによる市場平均(TOPIX)に対する劣後で株価は2016年後半低迷しました。ただ、年末年始からは株価に底入れ感もみられます。第3位のシャープ(コード:6753)は台湾の受託製造企業である鴻海(ホンハイ)精密工業から出資を受けて以降、業績に底入れ感がみられはじめ、有機ELなど戦略製品への取り組みも注目され始めました。

 新年の外部環境を考察すると、(1)米国や景気回復基調、(2)米金利の上昇傾向(低金利環境の終焉)、(3)為替相場でのドル高・円安、(4)トランプ新大統領下での減税・インフラ投資・規制緩和、(5)資源エネルギー相場の回復、などが持続するか否かが注目されます。メインシナリオとして、これら要因が持続することを想定するなら、(1)と(2)と(4)で「金融(銀行・証券)」、(3)で「円安メリット関連」(自動車・自動車部品・機械・電気など)、(4)で「個人消費関連」や「インフラ・資本財関連」、(5)で「資源・エネルギー・素材関連」(総合商社も含む)など、比較的に「景気敏感業種」に類するセクター(業種)への相対的な物色が進みそうです。質問(3)に対して回答いただいた銘柄群のなかにも、これら業種に属する銘柄が多くみられます。ただ、投資環境の変化(リスク要因の顕在化)に応じて、年を通じては「セクターローテーション(業種物色)」が変化する局面もあり得ます。従って、今年は上記したような「景気敏感業種」だけでなく、「安定成長業種」(薬品、食品、日用品、高利回り株など)からも複数銘柄を選んで組み合わせるポートフォリオ投資(リスク分散)を構築して臨む方が、投資元本全体のリスク(短期的なリターンのぶれ)を加味したリターン(値上がり益)を安定化させることに繋がると考えています。

4.今後、投資してみたい金融商品・今後、投資してみたい国(地域)

楽天証券経済研究所 コモディティアナリスト 吉田 哲

今後投資してみたい国(地域)の設問のデータより、今回は「ロシア」と答えた人の割合に注目してみました。

図:「今後投資してみたい国(地域)」で「ロシア」を選択した人の割合

出所:楽天DIのデータを元に筆者作成

今後投資してみたい国(地域)の設問で「ロシア」と答えた人の割合は、11.4%となり、2014年12月以来の2年ぶりとなる10%超えとなりました。2016年6月の2.6%を底に、上昇し始め11月には7.7%、そして12月に10%超えとなりました。

このことからどのようなことが伺えるのでしょうか?筆者は、「2016年6月」が節目となった事より以下の点を想像しました。

原油相場が(その当時)およそ1年ぶりに50ドル台まで上昇した「2016年6月」が直近の底であった点より、原油相場の上昇ロシア経済の回復、という流れを想像された投資家の方が増えたことが考えられます。

原油相場についてが、2016年6月以降12月まで、主要産油国での供給障害の発生・OPECの減産協議の進展、そして減産合意などを背景に価格が上昇する展開になりました。貿易輸出額(貿易による収入)の多くを石油が占めるロシアにおいては原油価格の上昇が同国の経済の回復に大きく貢献する期待が高まった、ということなのだと考えられます。

また、この時期と言えばトランプ氏が大統領選挙で勝利したタイミングを含みますが、ロシアにとってプラスに働く面もあると指摘する報道が散見されることから、このトランプ氏勝利も、今後投資してみたい国(地域)の設問で「ロシア」を選択した方の割合が増えた一因になったのかもしれません。

個人投資家の皆様は、原油相場やロシアを取り巻く様々な政治要因の動きがロシアへの投資の動機となることを感じておられるように思います。

今後も楽天DIの「今後投資してみたい国(地域)」の設問の動向に注目していきたいと思います。

表:今後、投資してみたい金融商品 2016年11月調査時点 (複数回答可)

投資対象 割合 前回比
国内株式 69.58% 1.22%
外国株式 25.85% 0.78%
投資信託 29.26% 4.63%
ETF 19.28% 3.95%
REIT 11.38% 0.86%
国内債券 5.44% 1.68%
海外債券 5.74% 0.89%
FX(外国為替証拠金取引) 12.31% ▲ 0.55%
15.63% ▲ 0.39%
原油 4.61% ▲ 1.54%
その他の商品(コモディティ) 2.06% 0.20%
カバードワラント 0.86% ▲ 0.44%
特になし 6.77% ▲ 0.94%

出所:楽天DIのデータより筆者作成

表:今後、投資してみたい国(地域) 2016年11月調査時点(複数回答可)

国名 割合 前回比
日本 49.93% ▲ 1.28%
アメリカ 49.00% 1.00%
ユーロ圏 3.58% 0.81%
オセアニア 5.08% 0.05%
中国 4.08% ▲ 1.20%
ブラジル 5.14% 1.38%
ロシア 11.38% 3.63%
インド 26.28% ▲ 0.09%
東南アジア 21.13% 1.74%
中南米(ブラジル除く) 2.19% ▲ 0.06%
東欧 1.56% 0.04%
アフリカ 6.44% ▲ 0.32%
特になし 8.96% 0.95%

「出所:楽天DIのデータより筆者作成」

「DI(Diffusion Index)」とは

景気判断に用いられる諸指標を選定し、現状認識がどちらの方向に向いているかを示す指数。『楽天DI』では、日銀短観と同じ計算方法を採用し、「(強気回答数-弱気回答数)÷全回答数×100」、「(円安回答数-円高回答数)÷全回答数×100」で算出いたします。

【各指標の見方は以下の通りです。】
日経平均 DIがプラス→強気、DIがマイナス→弱気
為替   DIがプラス→円安、DIがマイナス→円高
すべての回答が中立だった場合、DIは0となります。

本資料は、信頼できると考えられる情報に基づいて楽天証券株式会社が作成・提供したものですが、情報や見解の正確性、完全性、適時性などを保証するものではありません。また、売買に関する勧誘を意図して作成したものではありません。投資の最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。ストラテジストの見解や評価、予測は本資料作成時点での判断であり、予告なしに変更されることがあります。この資料の著作権は楽天証券に帰属しており、事前の承諾なく本資料の全部または一部を引用、複製、転送などにより使用することを禁じます。

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