不吉な経験則、過去を検証してみよう

　先日、新聞に、市場では株式市場の月間騰落率のパターンから、ある不吉な経験則がささやかれているという記事が出ていました。この経験則をご存知の方もおられるかも知れませんが、頭に入れておいて損はないという内容なのでここで紹介したいと思います。

 　記事の要点は、　

「今年の日経平均月別騰落率をみると、1月は4％、2月は3％の上昇、3月は0.8％の下落となっています。1946年以降の日経平均で、この『1月、2月上昇、3月下落』のパターンが起こった年は過去に5回あります。1967年、1974年、1998年、2007年、2011年の5回です。そしてこの5回のそれぞれの年の4月から年末までの株価騰落率をみると、いずれも10％を超える下落となっています。1974年は高度経済成長の終わりに当たり、2007年は米国で住宅バブルが顕在化し、いずれの年も、株高を牽引していた経済条件が反転した年でした」

　という内容です。

　もし、今年もこの経験則が当てはまるのであれば、4月以降、株は10％以上下落し、ドル円は円高方向に動くことが予想されます。

　この5回の内、1974年以降の時代背景を少し補足しますと、1974年の前年1973年はオイル・ショックが起こり、石油価格の高騰によってそれまでの高度経済成長が終わり、家計、企業のコストが増大した時代です。日本では石油不足からくるモノ不足時代が到来する、とのうわさが流布し、費者がトイレットペーパーを買い占め、スーパー、小売店の店頭からトイレットペーパーが蒸発するという「トイレットペーパー騒動」が起こりました。

　1998年は日本の金融危機のピークでした。バブル崩壊後、日本の金融機関は不良債権に苦しみ、1997年11月には三洋証券、北海道拓殖銀行、山一證券が破綻。1998年には日本長期信用銀行、日本債券信用銀行が相次いで破綻しました。この頃は、毎朝、朝刊の一面を見るのが怖かったことを鮮明に覚えています。 米国の住宅バブルを背景としたサブプライム問題は、震源地である米国でなく、まず欧州を揺らしました。

　2007年8月のパリバショックです。フランスの大手銀行のBNPパリバが傘下のファンドの解約を凍結しました。それまでサブプライム関連商品を積極的に購入していた欧米投資家が動揺し、金融機関の信用不安が一気に高まりました。そして翌年2008年にリーマン・ショックが起きました。

　2011年は東日本大震災によってGDP（国内総生産）は大きく落ち込み、株も下落しましたが、欧州債務問題が深刻化したのも2010年から2011年にかけてでした。欧州債務問題とは、2009年10月ギリシャの財政問題に端を発した債務危機、すなわち国家の信用失墜が南欧から欧州へと広域に連鎖した一連の金融経済危機のことです。

　 このように、それぞれの年を見てみますと、オイル・ショック、日本の金融危機、リーマン・ショック、欧州債務危機と時代の転換点を象徴するような重大事件が前後に起こっています。

　では、2019年はどうでしょうか。