「リップル」が経済インフラを根底からくつがえす？

仲介通貨としてブリッジの役割を果たしている

　リップルは「仲介通貨」として通貨と通貨の橋渡しの役割も果たしています。たとえば、日本から米国へ送金を行う際、リップルを利用すると……

円→リップル→米ドル
円→リップル→ビットコイン

　など、送金者は送金先の通貨にとらわれなくてもよく、受領者は都合のよい通貨で受け取ることができます。

　また、リップルのシステム内では、XRPを円、米ドル、ユーロといった法定通貨に換えることも、ビットコインやイーサリアムなどの他の仮想通貨への交換も可能です。

 

今後の展望

　リップルを一躍有名にしたのがGoogle社の資本出資のニュースでした。これは象徴的な出来事で、その後も世界中の企業がリップルと提携を始めています。

　2017年10月にはマイクロソフト会長ビル・ゲイツの慈善基金団体が、リップルの技術を利用し開発された、発展途上国の貧しい人々でも使用できる決済プラットフォームを公開、11月には米国の大手クレジットカード会社アメリカンエキスプレスがリップルの送金システム「RippleNet」に参加しました。

　日本では、三菱UFJ銀行が2018年から「RippleNet」を利用した国際送金を開始すると発表し、メガバンクや地方銀行など併せて56の銀行が参加する「内外為替一元化コンソーシアム（リップルを使った送金サービスを検討する会議）」の立ち上げも行われるなど、リップルに対する追い風が吹いているようです。

　今後もリップルと銀行や企業との間で行われる送金システム開発が順調に進んでいけば、リップルは経済インフラを支える重要な存在としてその主役に躍り出る可能性もあり、価値の高まりに期待が集まっています。