為替の変動要因

為替が動くのは、需要と供給に偏りが生じるから動くと説明してきました。つまり、ドル円で説明しますと、ドルの需要の方が供給より多い→ドルの買い手の方がドルの売り手より多い、という偏りが生じた場合、ドルは上昇します。高くなります（ドル高）。それでは、なぜ、偏りが生じるのでしょうか？単純な答えですが、将来のドルが、現在の水準より高くなると思う人が増えるからです。今回は、そういう思いを生じさせる要因について考えてみます。

政治要因と経済要因

為替市場に参加する人達は、相場を動かす要因として、大きく分けて政治要因と経済要因を見ています。経済要因だけで動くと考えられがちですが、実は、政治要因でこれまでの枠組みを変える大変動が生じる場合があります。1971年のニクソンショック、1985年のプラザ合意、2008年のリーマンショック。リーマンショックの原因となったサブプライム問題は経済要因ですが、その後の政府の対応は政治要因です。欧州債務問題は、経済問題と政治問題が絡み合った複雑な問題です。

政治要因

国際政治動向選挙、中東政策、地政学リスク
国内政治動向、各国通貨政策、各国貿易政策

経済要因

（経済政策）財政政策、金融政策
（景気動向）経済成長率、消費動向、雇用、物価、貿易収支

それは、為替レートは二国の通貨ペアで成り立っているという点です。つまり、為替を予測する際には、両方の通貨の要因を分析する必要があるということです。例えば、ドル円の場合、ドルの要因で動いているのか、円の要因で動いているのか、通貨毎に要因を分けて考える必要があります。ユーロ円の場合は、さらに複雑です。ユーロは、ユーロとドルの通貨ペア。それに円が加わるのでユーロ円の分析・予測→（ユーロの要因＋ドルの要因+円の要因）ということになります。それでは、為替の変動要因について考えていきます。

歴史的動向

ある国の通貨を予測するうえで、現在の水準が過去の歴史の中でどのような水準なのかを知っておくことは重要なことです。例えば、ドル円の場合、2012年から2013年前半にかけて80円から100円になった時に、「大幅な円安になった」という記事が見られましたが、80円から見ると円安ですが、120円や130円の相場を知っている人達から見れば、まだ円高ゾーンの中にいると感じているかもしれません。もっと長い年数をとれば、1ドル＝360円の時代があったわけで、その水準からみれば、1ドル＝100円は、まだまだかなりの円高水準ということになります。

このように歴史的な流れの中で、その通貨の動きはどうだったかを現在の水準に照らし合わせて考えておくことは非常に役に立ちます。時には、100年単位で考えて見ることも重要です。それでは歴史的な流れのポイントを簡単に触れますと、

• その国の通貨は、国の盛衰によって左右され、18世紀以降の国際政治では通貨覇権＝世界覇権という概念が大国に意識され始めた。
• 19世紀、20世紀の第二次大戦前までは、英国のポンドが世界の基軸通貨。
• 第二次大戦後、米国のドルがポンドに代わって覇権を掌握。ＩＭＦ、世銀体制を構築し、ドルが戦後の基軸通貨に。
• しかし、ベトナム戦争を経験し、ドルと金の兌換（交換）が困難となり、米国はドルと金との兌換を停止。以後、ドルは大量供給によってドル安の動きに。
• 直近では、米国ＦＲＢの大規模金融緩和によってドル安が一段と進行している状況。
• 欧州は、ドルに対抗するためユーロを創成したが、ギリシア問題を発端に欧州債務問題が拡大し、いまだドル優位の時代。また数年前には、21世紀中に人民元がドルに取って代わるのではないかと盛り上がったが、現在は下火。しかし、アジアでは着実に人民元の流通が増大している。

このような流れの中で、ドル円は、戦後360円の固定相場から始まり、1973年に変動相場に入りドル安が進行し、1985年のプラザ合意でドル安が加速し、そして2011年には75円台まで下落しました。2014年現在の104円台は、このような流れの中での水準となります。