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著者の白石 定之が解説しています。以下のリンクよりご視聴ください。
「日経平均、企業業績から見た妥当値って、いくらなの?
」
日経平均急落から一転、3万8,000円前後まで戻る
日経平均株価(225種)は8月5日に、3万1,000円台まで急落した後、一転して急反騰し、8月26日時点では3万8,000円前後という、急落前の水準にまで戻る動きとなっています。
急落したときには、「暴落の始まり」や「2番底」といった声も多く聞こえてきて、さらなる下落を警戒した人も多かったと思います。しかし、一転して日経平均が上がってくると、「もう訳が分からない」となった人も多いのではないかと思います。
上がったり下がったりの日々の動きを気にするようになると、マーケットの見え方がどうしても短期的になって一喜一憂してしまいがちになります。そこで、ちょっと冷静に、かつ俯瞰(ふかん)して見てみたらということで、企業業績から日経平均はどのあたりが妥当と見えるのかについて、お伝えをしていきたいと思います。
まずは、1999年からの日経平均と企業業績の関係を見てみると、次のようになっています。
(グラフ1)日経平均株価と予想EPSの推移(1)
グラフ1における青線は、今期の予想EPS(1株当たり利益)の推移を示したもので、PER(株価収益率)で表すと16.67倍の線になりますが、日経平均と青線の推移をみると、ほぼパラレルに動いていることが見て取れます。
ざっくり捉えると、青線が右肩上がりになっているときには、日経平均は青線よりも上に乖離(かいり)する動きとなっています。また、日経平均が下がったときでも、おおむね青線のところまで下がってくると、下落も止まるような動きをしているようにも見えます。
日経平均と青線の乖離が大きいところを見てみると、まずは、2000年のITバブル時があげられます。
ITバブル時は、青線の利益は低水準にもかかわらず、株価だけが大きく買われる状態で、これがいわゆるバブルの状態です。その後、ITバブルは崩壊して乖離していた部分が縮小し、2003年の7,000円台になって、ようやく業績相応の青線のところまで下がったとみることができます。
リーマン・ショック前の2007年も、日経平均と青線はそれなりに乖離しており、買われすぎの部分が崩落して青線まで下落しています。その後、企業業績の悪化に伴い、さらに大きく下落したとみることができます。
では、足元においてはどうなっているかというと、日経平均と青線の乖離は大きい状況となっています。
直近においては、独自分析しているデータがあるので、そちらで見ていきたいと思います。