トウシル公式アプリ2024年1月の保有投資信託～騰落率ベスト10
2024年1月1～31日までに、新たに購入した投資信託のうち、*騰落率ランキングをご紹介します。［NISA（ニーサ：少額投資非課税制度）：つみたて投資枠］、［NISA：成長投資枠］、［iDeCo（イデコ：個人型確定拠出年金）］で購入できるものに、それぞれマークを付けています。ご参考ください！
*騰落率：投資信託が、一定期間内にどれだけ値上がり・値下がりしたかを知るために、価格の変化率を計算したもの。
1位：次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（THE 5G）［NISA：成長投資枠］
騰落率：11.57％
どんなファンド？：世界株のアクティブ投信で、組み入れ上位銘柄は、エヌビディア、Amazon.com、アルチップ・テクノロジーズ（台湾の半導体メーカー）、マイクロソフト、メタ・プラットフォームズ（Facebook・Instagramなど）、AMD（半導体）、TモバイルUS、サービスナウ（企業向けクラウド）、TSMC（半導体）、ブロードコム（半導体）です。
まつのすけコメント：通信技術の発展によって業績面で恩恵を受ける企業の株式で運用する投資信託です。為替ヘッジはなく、円高はマイナス・円安はプラスとなります。米国を中心として、日本、台湾、オランダ、ドイツ、韓国などに分散投資可能です。
2位：netWIN GSテクノロジー株式ファンド Bコース（為替ヘッジなし） ［NISA：成長投資枠］
騰落率：10.34％
どんなファンド？：米国株のアクティブ投信で、組み入れ上位銘柄は、マイクロソフト、アルファベット（Google・YouTubeなど）、アマゾン、エヌビディア、マーベルテクノロジー（半導体）、VISA、AMD、アップル、テキサス・インスツルメンツ（半導体）、KLAコーポレーション（半導体）です。
まつのすけコメント：テクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業、メディア、テレコミュニケーション、テクノロジーなどのインフラ、コンテンツ、サービス関連企業に投資する投資信託です。2022年は軟調でしたが、2023年半ばからは堅調となっています。
3位：三菱UFJバリューオープン［NISA：成長投資枠］
騰落率：10.26％
どんなファンド？：日本株のアクティブ投信で、組み入れ上位銘柄は、トヨタ自動車、三菱商事、三菱UFJフィナンシャル・グループ、日立製作所、第一三共、ソニーグループ、大阪ソーダ、三菱重工業、日本製鉄、ライフドリンク カンパニーです。
まつのすけコメント：PER（株価収益率）、PBR（株価純資産倍率）、PCFR（株価キャッシュフロー倍率）などの指標を参考に銘柄を選定しており、企業訪問やアナリストの分析などを行い、業種内および市場平均などと比較して割安な銘柄に投資しています。日本株はインフレ・金利上昇期はバリュー株がアウトパフォームする傾向です。
4位：サイバーセキュリティ株式オープン（為替ヘッジなし）［NISA：成長投資枠］
騰落率：9.93％
どんなファンド？：サイバーセキュリティ関連企業の世界株のアクティブ投信で、組み入れ上位銘柄は、クラウドストライク（米国のサイバーセキュリティ企業）、ブロードコム（無線（ワイヤレス、ブロードバンド）および通信インフラ向けの半導体製品、ソフトウエアなどを製造販売する企業）、ゼットスケーラー（クラウドベースのセキュリティサービス企業）、パロアルトネットワークス（サイバーセキュリティを専門にしている企業）、クラウドフレア（世界100ヵ国以上にデータセンターを持つ企業）、サイバーアーク・ソフトウエア（イスラエルのセキュリティ企業）、アカマイ・テクノロジーズ（クラウドセキュリティー事業を提供する米国企業）、サービスナウ（米国の、デジタルワークフロー企業）、マイクロソフト、テナブル・ホールディングス（サイバーセキュリティソリューションのプロバイダー）です。
まつのすけコメント：サイバー攻撃に対するセキュリティ技術を活用した製品・サービスを提供する企業に投資しています。セキュリティ関連企業もAIのテクノロジーの導入を勧めており、金利が低下したら今後にも期待できる投信です。
5位：iFree NEXT FANG＋インデックス［NISA：つみたて投資枠］［NISA：成長投資枠］
騰落率：9.79％
どんなファンド？：インデックス投信で、組み入れ銘柄は、アップル、アマゾン、メタ・プラットフォームズ、アルファベット、ネットフリックス、エヌビディア、テスラ、マイクロソフト、ブロードコム、スノーフレイク（データクラウドなど）です。
まつのすけコメント：NYSE FANG+指数（配当込み、円ベース）の動きに連動するインデックス投信です。GAFAM＋エヌビディア＋テスラの「マグニフィセント・セブン」、動画サブスク最大手、半導体、データクラウドの大企業に集中投資したい場合に選択肢となります。ナスダック総合指数よりさらにハイリスク・ハイリターンの傾向です。
