2021年に好パフォーマンスの「脱炭素」投資、2022年以降は不振

　化石燃料を使わず自然エネルギーだけで人類が使うエネルギーを全てまかなう「エネルギー循環社会」をめざした取り組みは、年々進化しています。ただし、それを進めるためのESG投資・サステナブル投資【注】に、2022年以降、強い逆風が吹いています。

【注】ESG投資・サステナブル投資

　ESG（イーエスジー）とは、E（環境経営）・S（社会的責任）・G（ガバナンス）の3項目の頭文字をつなげた造語です。企業に、自社利益だけでなく環境・社会との共生を求める基準です。ESGを重視することが経営基盤を強化して長期的な企業価値を高めるとの考えが背景にあります。中でも近年はE（環境経営、気候問題への対処）の重要性が高まっています。

　ESGと極めて近い概念として、近年ひんぱんに使われるようになった言葉が「サステナビリティ（持続可能性）」です。近年は、ESG投資といわず、サステナブル投資（サステナビリティを重視する投資）ということが多くなりました。

　SDGs（エスディージィーズ：持続可能な開発目標）もよく聞くようになりました。SDGsとは、2015年に国連が採択した「サステナブルな世界を目指すための17の目標」から構成されます。「SDGsを重視した投資」という言い方もありますが、これもESG投資・サステナブル投資とほぼ同じ概念です。

　ESG投資のパフォーマンスは、2021年には「非常に好調」でした。2021年は、環境、脱炭素を重視するESG投資が大躍進しました。米国で環境を重視するバイデン政権が成立した影響が大きく、欧州に加えて米国が脱炭素の目標を示すようになったことで、世界的な脱炭素の流れが加速しました。

　米国だけでなく、中国やインドなど、石炭火力発電への依存が高い国々も脱炭素の目標を示すようになりました。石炭使用による大気汚染が深刻で、脱石炭が喫緊の課題となったためです。

　こうして脱炭素の機運が世界中で盛り上がる中、株式市場では、石炭など化石燃料ビジネスを手掛ける企業の株価が下落し、EV（電気自動車）など電気を使うことでCO2（二酸化炭素）排出を抑える企業の株価が大きく上昇しました。EV関連株に積極投資したESGファンドは、EV関連株の上昇によって好パフォーマンスをあげました。

　ところが、2022年以降、その逆流が起こりました。2022年は世界景気回復に加え、2月にウクライナ危機が起こった影響から、原油・天然ガス・石炭などエネルギー価格が一斉に急騰しました。そのためESG基準で投資除外銘柄となることが多い化石燃料関連株が急騰しました。

　ロシアによるウクライナ侵攻を受けて、軍事・防衛関連株も一時上昇しました。一方、2021年に上昇したEV関連株は軒並み大きく下落しました。ESG投資で積極的に買ってきた銘柄が下がり、「買ってはいけない」銘柄が急騰したため、2022年以降、ESG投資は不振となりました。