11月の個人投資家に人気だった外国株式銘柄は！？

2022年11月 米国株式買付者数ランキング

順位 ティッカー 前月順位 銘柄名 関連するテーマ
1 VTI 1 バンガード・トータル・ストック・マーケットETF ETF、米国株式
2 SPYD 3 SPDR ポートフォリオS&P 500 高配当株式ETF ETF、高配当株式
3 TSLA 5 テスラ 電気自動車
4 VYM 4 バンガード・米国高配当株式ETF ETF、高配当株式
5 SOXL 2 Direxion デイリー 半導体株 ブル 3倍 ETF レバレッジETF、半導体
6 AAPL 8 アップル スマホ、PC
7 AMZN 12 アマゾン・ドット・コム 小売
8 VOO 6 バンガード・S&P 500 ETF ETF、S&P500
9 VT 14 バンガード・トータル・ワールド・ストックETF ETF、全世界株式
10 HDV 9 iシェアーズ　コア米国高配当株 ETF ETF、高配当株式
※楽天証券内買付者数ベース。2022年11月1日～11月30日、国内約定日ベース。

　楽天証券における11月の米国株式月間買付者数ランキングでトップとなったのは、バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）、安定の1位となっています。米株積立でも設定件数および設定人数が一番多い人気銘柄です。

　個別銘柄においては3銘柄がランクイン。テスラ（TSLA）がアップル（AAPL）を抑え、TOP3入りを果たしました。テスラの株価は年初から50％以上下落しており、主な原因はイーロン・マスク氏がツイッターを440億ドルで買収したからだと思われます。

　12月7日、「マスク氏がツイッターの関連債務の一部を、保有しているテスラ株を担保とする新たなマージンローン（証券担保融資）に置き換えることを検討している」と報じられました。また、中国のゼロコロナ政策の影響や需要鈍化を受け、上海工場での生産を減速し、雇用を延期したことも報道されています。

　アマゾン・ドット・コム（AMZN）は11月16日に、音声アシスタントの「アレクサ」や、電子書籍端末「Kindle」などを担当するデバイス部門で一部の従業員を解雇したと発表し、さらに、小売部門や人事部門などで約1万人の人員削減を計画していると発表しました。今後の行方にも注目しましょう。

2022年11月 中国株式買付者数ランキング

順位 ティッカー 前月順位 銘柄名 関連するテーマ
1 2800 1 Tracker Fund of Hong Kong(トラッカー・ファンド・オブ・ホンコン) ETF、ハンセン指数
2 700 2 騰訊控股(テンセント・ホールディングス) インターネットサービス大手
3 2801 5 ISHARES CORE MSCI CHINA ETF (iシェアーズ・コアMSCIチャイナETF) ETF、MSCI中国
4 9988 3 阿里巴巴集団控股(アリババ・グループ・ホールディング) ネット通販最大手
5 3087 16 Xtrackers FTSE Vietnam Swap UCITS ETF (Xトラッカーズ・FTSE ベトナム・スワップ UCITS ETF) ETF、FTSE ベトナム
6 1810 4 小米集団(シャオミ) スマホ大手・IoT家電
7 1211 6 比亜迪(BYD) 自動車・電池メーカー
8 2836 13 iShares S&P BSE Sensex India ETF (iシェアーズS&P BSEセンセックス・インディア ETF) ETF、BSE SENSEX指数
9 3988 8 中国銀行(バンク・オブ・チャイナ) 金融（銀行）
10 1398 12 中国工商銀行 (インダストリアル・アンド・コマーシャル・バンク) 商業銀行最大手
※楽天証券内買付者数ベース。2022年11月1日～11月30日、国内約定日ベース。

　楽天証券における中国株式月間買付者数ランキングの11月トップとなったのは、トラッカー・ファンド・オブ・ホンコン（2800）。香港ハンセン指数のパフォーマンスに連動するETF（上場投資信託）です。2023年後半には、新型コロナ流行以前の通常生活に戻れる期待から、香港上場の主要銘柄に投資できる当該ETFに人気が集まりました。

　また、香港上場にもかかわらず、ベトナム株式市場に連動するETFやインド株式市場に連動するETFも久しぶりにランクインしています。

　中国最大規模のネット通販セール「双11（11月11日）」は今年で14年目を迎えますが、ネット通販大手2社「アリババ・グループ（09988）」と「JDドット・コム（09618）」はそろって総流通額（GMV）の具体的な数字を公表しなかったため、今年のGMVが14年間で初めて前年割れになる可能性があるとうわさされています。

　その延長戦となる「双12（12月12日）」のネット通販セールの方がどうなるかも注目が集まっています。「消費動向」というテーマは、米国と同じく重要視されていきそうです。

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