3.分散効果は有効な局面、有効でない局面が混在

米国債と米国株の分散効果は、有効な局面と有効でない局面が混在する

　米国債も米国株も長期では良好なパフォーマンスが期待できる局面が整ってきたように考えていますが、最後に分散効果について検証してみましょう。

「債券と株式は異なる値動きをするので分散効果が効きやすい」という話をよく聞きますが、本当なのでしょうか？

　図表3は、米10年国債利回りとS＆P500のPERの推移です。説明をしやすくするため、米10年国債利回りは逆目盛で表示しました。グラフを見るイメージとして、上方向は債券と株式のパフォーマンスが上昇（債券利回り低下、PER上昇）、下方向は下落局面（債券利回り上昇、PER低下）と見てください。

（1）と（3）の局面は、米10年国債利回りとS＆P500のPERが逆方向に動いており、リターンの方向が逆で分散効果が有効だった局面です。一方、（2）と（4）の局面は、米10年国債利回りとS＆P500のPERが同方向に動いており、リターンの方向が同じで分散効果が有効ではなかった局面です。

　このように、債券と株式の間には常に分散効果が働くわけではなく、有効な局面も有効ではない局面もあったことがわかります。とはいえ、分散効果が働く局面がそれなりにあることは事実であり、常にではありませんが、分散効果自体は期待してよいと思います。

[図表3]　 米10年国債利回りとS＆P500のPERの推移

期間：1990年1月末～2022年9月末、月次
（出所）Bloombergを基に野村アセットマネジメント作成

＜関連銘柄＞
NEXT FUNDS S＆P米国株式・債券バランス保守型指数（為替ヘッジあり）連動型上場投信（証券コード：2863）

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