バリュエーション面で世界の株式に割安感も

　世界株式が下落に追い込まれたことによる唯一の朗報（？）は、株価が一時と比べ安くなったことです。特に、年初の高値から2割以上の下落を強いられた米国株（S＆P500ベース）の予想PER（株価収益率）は16倍台に低下。

　米国株の平均ROE（自己資本利益率）が22％強であることを勘案すると、警戒されている景気後退が一時的でマイルドなものである限り、すでに割安圏にあるといえるでしょう（図表2）。

　特に、米国株の予想PERが20倍から24倍で取引されていた2020年から2021年までと比較すると、現在の予想PERの低さがわかります。

　とはいっても、予想PERが低下してきた要因として、高インフレを反映して債券市場金利が上昇してきたことや、景気（企業業績）を巡る先行き不透明感が強くなっていることも挙げられ、当面も株式のボラティリティ（変動率）が高まりやすいことに留意するべきです。

＜図表2＞米国株にバリュエーション面で割安感も

（出所）Bloombergより楽天証券経済研究所作成（2022年10月5日）

　株式のバリュエーションが見直されるには、先行きの金利を巡る不安が落ち着くことがカタリスト（きっかけ）として重要です。

　図表3は、2019年以降における米国の政策金利（FF金利の誘導目標上限）、政策金利の動向に敏感な短期債金利（2年国債利回り）、長期債金利の推移を示したものです。9月に開催されたFOMC（米連邦公開市場委員会）は、最新の経済・金利見通し（予想の中央値）の中で、政策金利を2022年末までに4.4％、2023年末までに4.6％に引き上げることを示唆しました。

　ただ、S＆Pケースシラー住宅価格指数の伸びが鈍化に転じるなど、CPI（消費者物価指数）の約3割を占める住居費（帰属家賃）が減速し始めたことは、インフレの抑制に追い風とみられます。先週末からの長期債金利低下を好感し、米国株式が反発に転じた動きに注目したいと思います。

　特に、10月13日に発表されるCPIでインフレの峠越えが確認されると、債券も株式も底入れ感を強めていくことが見込めると思われます。

＜図表3＞株式の本格反発には債券市場金利の安定がカギに

（出所）Bloombergより楽天証券経済研究所作成（2021年10月～2022年10月5日）