伝説の投資家フロイド・オドラムの投資の三つのポイント

米経済が悪化していると考えている米国人は全体の約69％に上る

　米7月非農業部門雇用者数変化は前月比+52.8万人と市場予想の+25万人を上回りドル/円や米金利の上昇を促したが、その内容はお寒い限りである。

　ピーター・シフは、「労働力参加率が62.1に低下した7月の528Kの増加は、新しい仕事のほとんどがすでに仕事を持っている人々に移ったことを意味する。実質賃金の崩壊（賃金上昇がインフレに追いついていない）により、多くの労働者は月明かりの下で請求書を支払うことを余儀なくされている。労働市場が強ければ、一つの仕事で十分でしょう」と、述べている。

非農業部門の雇用者数は 1カ月で52万8,000人増加

米10年国債金利（日足）

ドル/円（日足）（赤↑＝買いシグナル・黄↓＝売りシグナル）

「低い失業率」と「高いインフレ率」という組み合わせは、米国経済にとって危険なカクテルである。COVID-19で米国の雇用者は2,500万人減少した。

　このうちの1,700万人が失業者で、残りの800万人は働く気がなくなった人たちである。過去2年間のMMT、すなわち、給付金生活になれた人達は不景気になれば「もっとくれ」とはいうが、働かなくなっているのである。

　現在の赤字拡大と金利上昇にドル安が加わると、さらに悪酔いしそうなカクテルが出来上がるが、これは1987年のブラックマンデー環境をほうふつさせる。

米国の利上げとバブルの崩壊

　米経済が悪化していると考えている米国人は全体の約69％に上ることがABCニュース/イプソスの世論調査で明らかになった。これは2008年以来の高水準である。

　中間選挙の約3カ月前に実施された今回の調査で、ジョー・バイデン大統領の景気回復に向けた対策を支持すると答えた回答者は37％にとどまり、6月時点から変わらなかった。記録的なインフレに見舞われた米国で住宅価格や家賃が急騰し、低・中所得者らを直撃している。

　バイデン大統領は「中間所得層の再生」を掲げて就任したが、住宅危機は深まるばかりである。11月の中間選挙では有権者の不満が噴出し、政権の逆風となりかねない情勢だ。

　このように米国経済は悪化を続けているが、リーマンショック後の株式市場は実体経済とほとんど関係がないので、早期利上げ停止観測でアヤ戻しを続けているのが今の相場である。

S＆P500CFD（日足）

　7月相場の株のリバウンドは想定できたが、8～10月の相場は地政学リスクも含めて予測しがたい。この先、米国でインフレが高止まりすれば、バイデン政権は「インフレは台湾（中国）のせいだ」と言うだろう。

　相場というのはいつも難しいが、それでも比較的簡単な時期と難しい時期がある。現在のようなアヤ戻しの時期に大量のポジションを持つことは厳に慎みたい。

　筆者はポジションを最低限に抑えて、現在は模様眺め（休むも相場）に徹している。S＆P500種指数もドル/円も9月のFOMC（米連邦公開市場委員会）まではレンジ調整になりそうな感じだ。

　マーク・ファーバーは、「これから6カ月ほどでインフレ率が現在の約9％から減速すれば債券価格と株価の上昇に火をつける可能性がある。ただし、1976年以降の場合と同様、そこからインフレが再加速すれば、金融資産の保有者がかなり失望する可能性もある」と述べている。

NY連銀発表のインフレ期待値の低下

NY原油CFD（日足）

　米国がインフレ環境にあった1970年代に注目すると米CPI（消費者物価指数：前年同月比）の推移には三つの山がある。インフレの第2波が次の危機のトリガーになるだろう。

インフレは1波で終わらない！？1970年代のインフレは三つの波で構成されている！

　一方で、クレディ・スイス・グループAGのゾルタン・ポズサーは、「インフレを抑制するためには、米国経済は投資家が現在予想しているよりも深く長い景気後退を経験する必要があるかもしれない」と述べている。

　ニューヨークのクレディ・スイスで短期金利戦略のグローバル責任者を務めるポズサーは、顧客向けメモの中で、「消費者物価の高騰は間もなくピークに達し、中央銀行はタカ派的姿勢を弱めると市場は見ているが、世界のコスト圧力が高まったままになるリスクは高い」と書いている。

「世界は経済戦争に見舞われており、ここ数十年続いてきたロシアや中国がアメリカやヨーロッパの先進国に安価な商品やサービスを供給するというデフレの環境は変わりつつある。そして、ジェローム・パウエル議長率いるFRB（米連邦準備制度理事会）が、供給のタイトさに見合った総需要の大幅かつ持続的な減少を生み出すためには、金利を5％または6％まで引き上げ、それを維持しなければならない可能性が高い。パウエルは、"恐慌"を起こして再任されなくても、インフレを抑制するために最善を尽くすだろう」

（ゾルタン・ポズサー）

　最近、現在のS＆P500のチャートと過去の暴落局面を比較したアナログモデルのチャートが盛んにツイートされている。なんだか不気味なチャートだが、もともと株は5月から10月で安いのが市場のバイアスである。一応、注意が必要だろう。

S＆P500の現在と2008年の対比

　米国は1980年代と変わらないインフレ水準にある。そのような状況下で早期の利上げ停止やQT（量的緩和）の減額、あるいは期間短縮をおこなってインフレを抑制できるのであろうか？　1980年代のインフレで当時のポール・ボルカーFRB議長は20％までFF金利を引き上げなければならなかったのである。

　バンクオブアメリカのマイケル・ハートネットは、FRBのピボット（転換）は2022年11月に行われると予測している。元ニューヨーク連邦準備銀行のアナリストであるマーク・カバナも、予想よりもはるかに早くQTを終了すると予測している。

　もし、FRBが利上げやQTを早期に停止すれば、その後はインフレの第二波が到来するだろう。その見方が正しければ、現在の相場の反騰は、弱気相場の中での一時的な株高にすぎないのではないかと思われる。

ナスダック総合指数（1998～2003年）のバブル崩壊パターン

　2017年にジャネット・イエレン財務長官は、「次の金融危機は私たちの目の黒いうちには来ないだろう」と自信満々に述べた。

　FRBはいつも間違っているが、今回の相場の読み違えが、現在のインフレ危機である。

「1982年のボルカーの金融政策ピボットと2022年の来たるパウエルピボットの間には大きな違いがあります。ボルカーはインフレとの戦いで勝利を収めました。パウエルは敗北でピボットします。この違いを理解していない投資家は大きな損失を被ることになります」

（ピーター・シフ）