トウシル公式アプリ今後、投資してみたい金融商品・国（地域）
楽天証券経済研究所 コモディティアナリスト 吉田 哲
今回は、毎月実施している質問「今後投資してみたい金融商品」で、「国内株式」「投資信託」「ETF」を選択した人の割合に注目します。
質問「今後、投資してみたい金融商品」は複数選択可で、選択肢は、国内株式、外国株式、投資信託、ETF（上場投資信託）、REIT（リート:不動産投資信託）、国内債券、海外債券、FX（外国為替証拠金取引）、金やプラチナ地金、原油先物、その他の商品先物、金先物取引、特になしの13項目です。
図：「国内株式」「投資信託」「ETF」を選択した人の割合
1月の調査では、「国内株式」を選択した人の割合が51.9％、「投資信託」は42.4％、「ETF」は35.5%でした。「国内株式」は2008年10月の統計開始以来の最低水準、逆に「投資信託」と「ETF」は最高水準です。
2016年の年末に始まった、長期視点での米国の主要株価指数の上昇により、米国株の人気が上昇。それに伴い、関連する商品をそろえている「投資信託」や「ETF」の人気が高まりました。
足元、米国で金融緩和縮小が早期に完了する、利上げが早期に始まる、などの観測から、米国の主要株価指数の動向はやや不安定化しているものの、それでもなお、「投資信託」「ETF」を「今後投資してみたい金融商品」に位置づける方が多いようです。
過去の動向をみると、「国内株式」における下限はおおむね50％（過去最低は2021年12月の48.12%）、「投資信託」における上限はおおむね45％（過去最高は2014年9月の47.0%）です。
「国内株式」が下限を下回るかどうか、「投資信託」が上限を上回るかどうかが、今後の注目点ですが、そのカギを握るのが、「米国の主要株価指数の動向」だと筆者は考えています。
米国の主要株価指数が大きく反発した場合、関連する商品をそろえている「投資信託」（「ETF」も）への関心が強まり、上限を上回る。相対的に「国内株式」への関心が薄まり、下限を下回るというシナリオが考えられます。
逆に、米国の主要株価指数が大きく反落した場合、関連する商品をそろえている「投資信託」（「ETF」も）への関心が薄まり、上限を上回ることができずに反落する。相対的に「国内株式」への関心が強まり、下限から反発するというシナリオも考えられます。
米国の主要株価指数の動向をにらみながら、「今後投資してみたい金融商品」における「国内株式」「投資信託」「ETF」の動向に、注目していきたいと思います。
表：今後、投資してみたい金融商品 2022年1月調査時点 （複数回答可）
表：今後、投資してみたい国（地域） 2022年1月調査時点 （複数回答可）
