毎週金曜日午後掲載

本レポートに掲載した銘柄:メタ・プラットフォームズ(FB、NASDAQ)マイクロソフト(MSFT、NASDAQ)アップル(AAPL、NASDAQ)TSMC(TSM、NYSE ADR)エヌビディア(NVDA、NASDAQ)AMD(AMD、NASDAQ)ASMLホールディング(ASML、アムステルダム、NASDAQ)アプライド・マテリアルズ(AMAT、NASDAQ)テスラ(TSLA、NASDAQ)東京エレクトロン(8035)レーザーテック(6920)アドバンテスト(6857)ソニーグループ(6758)任天堂(7974)

1.2021年のテクノロジー株相場を振り返って

 あけましておめでとうございます。

 本年も楽天証券投資WEEKLYをよろしくお願い申し上げます。

 2022年最初の楽天証券投資WEEKLYは、1月13日(木)のTSMCを皮切りに始まる2021年10-12月期決算発表の見所を探りながら、私が調査している分野ごとに2022年を展望してみたいと思います。

 まず、2021年のテクノロジー株相場を振り返ってみたいと思います。表1はアメリカと日本のテック株の中で、私が継続的にレポートまたは動画を作成している銘柄の2021年のパフォーマンス(2021年始値と高値の比較。以下同様)と、レポート、動画配信後のパフォーマンスを見たものです。

 これを見るとアメリカ市場の上場大手IT、半導体デバイス、半導体製造装置の各社はおおむね良好なパフォーマンスを示しています。エヌビディアが2021年始値からその後の高値まで2.6倍になり、それ以外の半導体デバイスメーカー、製造装置メーカーも良好なパフォーマンスでした。大きな時価総額を持つ大手ITの中では、マイクロソフトが57.1%という高いパフォーマンスを示しました。EVではテスラが72.8%の高パフォーマンスを見せました。

 日本の半導体関連も良好なパフォーマンスでした。レーザーテックが2.9倍と突出したパフォーマンスを示しました。東京エレクトロンやアドバンテストも高パフォーマンスでしたが、ディスコのパフォーマンスが見劣りするなど、アメリカに比べるとパフォーマンスにばらつきがあります。

 また日本のゲーム関連は、良好なパフォーマンスではありませんでした。ソニーだけが41.1%の好成績を残しただけで、任天堂やカプコンなどはふるいませんでした。

 今年2022年を展望すると、2021年と同様の株価トレンドになるのではないかというのが、現時点での私の見方です。2022年の世界のテック株における大テーマは、「メタバース」と「EV」になると思われます。メタバースは人々の生活と、製造業、サービス業中心に産業界にも大きな変革をもたらすと思われます。これに関連する企業は、まずアメリカの大手ITと半導体関連です。

 また、EVはトップのテスラと、2番手グループのヨーロッパメーカー、中国メーカーが、急速にEVの大量生産体制を整備しつつあります。今後数年でテスラ以下のEV上位メーカーが世界の自動車市場の中で主導的な立場になるであろうことも見え始めました。

 一方で日本のゲーム関連企業のパフォーマンスは、2021年同様、難しいものになる可能性があります。家庭用ゲーム機の生産は、2022年も半導体不足に悩まされそうです。また、ニンテンドースイッチについては、ピークがいつなのかを慎重に推し量らなければならない段階にきていると思われます。

表1 2021年のアメリカ株、日本株のパフォーマンス

単位:アメリカ上場株はドル、日本株は円
注1:株価は楽天証券投資WEEKLY掲載時の業績表に記載された株価。
注2:2021年高値、その後の高値はザラバ高値。
単位:アメリカ上場株はドル、日本株は円
注1:株価は楽天証券投資WEEKLY掲載時の業績表に記載された株価。
注2:2021年高値、その後の高値はザラバ高値。

2.2021年10-12月期決算発表スケジュール

 次に、2021年10-12月期決算発表スケジュールを示します。

2021年10-12月期決算発表予定(2022年)

1月13日(木) TSMC
1月19日(水) ASMLホールディング
1月25日(火) AMD、ディスコ、テラダイン、マイクロソフト
1月26日(水) インテル、ザイリンクス、ラム・リサーチ、メタ・プラットフォームズ、
アップル、テスラ、日本電産、カプコン
1月27日(木) アドバンテスト、信越化学工業
1月28日(金) SCREENホールディングス
1月31日(月) レーザーテック
2月1日(火) アマゾン・ドット・コム、アルファベット
2月2日(水) クアルコム、東京精密、ソニーグループ
2月3日(木) KLAコーポレーション、任天堂、ユニティ・ソフトウェア
2月9日(水) SUMCO
2月10日(木) 東京エレクトロン
2月17日(木) アプライド・マテリアルズ(2021年11月~2022年1月)
2月23日(水) エヌビディア(2021年11月~2022年1月)
注:全て現地時間。

3.GAFAM(アメリカの大手IT)

 世界のテクノロジー関連市場とテクノロジー株の業績、株価に対するGAFAM(アルファベット(グーグル)、アップル、メタ・プラットフォームズ(旧フェイスブック)、アマゾン・ドット・コム、マイクロソフト)の影響力は強烈です。パソコン、サーバー、スマートフォンの売れ行き、その中に装着される高性能半導体(CPU、GPUとメモリ(DRAM、NAND型フラッシュメモリ))の需要動向など、世界のテクノロジー関連市場の中核部分に、GAFAMは強く関わっています。

 さらに2021年夏以降、メタ・プラットフォームズ(旧フェイスブック)とマイクロソフトが巨大仮想空間「メタバース」への参入を表明してから、GAFAMの一角が「メタバース」の強力な推進役となりました。

 GAFAMの決算発表は、1月25日(火)にマイクロソフト、1月26日(水)にメタ・プラットフォームズ、アップル、2月1日(火)にアマゾン・ドット・コム、アルファベットが予定されています。各社の業績もさることながら、メタ・プラットフォームズ、マイクロソフトのメタバース政策の進捗、まだメタバースに対する態度を表明していないアップル、アマゾン・ドット・コム、アルファベットのメタバースに対する考え方に注目したいと思います。

4.半導体デバイス

 半導体関連(半導体デバイス、半導体製造装置、半導体素材)の先行きを見通す上で最も重要なのは、毎四半期とも同じく、TSMCの決算です。2021年10-12月期は2022年1月13日(木)に発表されます。

 TSMCは2021年12月期から、それまでのトレンドを上回る大型設備投資を開始しています。この大型設備投資の効果が、2022年から本格的に生産能力に対して発現すると思われます。また、減価償却費の増加分は、顧客に対して価格転嫁している模様です。半導体デバイス市場では、一桁ナノ台の先端半導体から10ナノ台から以前の汎用半導体まで半導体不足が続いています。そのため、2022年12月期のTSMCは2021年12月期よりも大幅増収増益になる可能性があります。実際にそうなるのか、大きな注目点です。

 TSMCの設備投資と生産能力増強の影響は、エヌビディア(2月23日発表)、AMD(1月25日発表)、クアルコム(2月2日発表)のように、TSMCに生産委託している大手ファブレス半導体メーカーの業績に直接影響します。よい結果を期待したいと思います。

 またインテルについては、2022年に株式市場での見方が分かれる可能性もありそうです。2023年に予定される7ナノライン稼働開始を織り込む展開になるのか、あるいはTSMCにはかなわないという考え方になるのかです。

 2022年には高性能CPU、GPUの生産、出荷が2021年よりも増加すると予想されます。CPU、GPUの高性能化に伴って、スマートフォン、パソコン、サーバーのメインメモリ(DRAM)、ストレージ(SSD=NAND)の容量が拡大し高速化する傾向があります。この傾向が続けば2022年中にDRAMとNANDの需給関係が改善し、現在のところ下落しているDRAM、NANDの大口価格が上昇に転じる可能性があります。すでに昨年2021年12月に決算が発表されていますが、マイクロン・テクノロジーに注目したいと思います。

 メタバースと半導体デバイス、半導体製造装置の関係も重要です。メタバース構築には高性能CPU、GPU、汎用半導体、メモリなど各種半導体が大量に使われると思われます(データセンターサーバー、映像処理用PC、通信・映像機器などで使う)。今の半導体ブームにメタバースによる半導体ブームが上乗せされる可能性があります。決算を見るときにはこの点にも注意したいと思います。

表2 大手半導体メーカーの設備投資

出所:各社会社資料、報道より楽天証券作成
注:1ウォン=0.096円、1ウォン=0.000829ドル。

グラフ1 DRAMのスポット市況

単位:ドル、小口渡し、現金、出所:日本経済新聞主要相場欄より楽天証券作成、注:4ギガビット品は、2018年6月29日までDDR3型、2018年6月30日~2021年5月7日はDDR4型、2021年5月10日からDD3型。

グラフ2 DRAMの市況

単位:ドル、国内大口需要家渡し、4ギガビット(2018年6月26日までDDR3、2018年7月3日からDDR4、2021年5月11日からDDR3)、出所:日経産業新聞主要相場欄より楽天証券作成

グラフ3 NAND型フラッシュメモリの市況(2017年5月29日から)

単位:ドル、国内大口需要家渡し、TLC(注:2017年5月30日付で従来の多値品がTLCに変更された)、出所:日経産業新聞主要相場欄より楽天証券作成