大発会で自動車株＝EVへの関心が示された

　市場関係者の間では昔から「大発会（本年は1月4日）の個別銘柄の動きはその年の傾向を示す」と言い継がれています。

　もちろんそれを検証するのは難しいですが「年の初めの取引には投資家の意図が強く表れるから」と説明されると、あながち無視できるものではないと感じます。

　とくに今年の大発会は自動車株が軒並み高となるなど、例年より強く「投資家の意図」が表れたのではないかと思える動きとなり、一層気になるものとなっています。

　日経平均は510円08銭高、2万9,301円79銭と年を挟んで3営業日ぶり大幅反発となりましたが、その中で目立って買われたのは以下の業種です。

2022年1月4日の業種別指数騰落率上位セクター

  1. 海運
  2. 輸送用機器
  3. 保険
  4. 銀行
  5. 精密機器

　トップの「海運」は昨年も好業績と高配当が好感され東京市場を席巻したセクターです。大発会当日も川崎汽船（9107）+10.9％、商船三井（9104）+6.55％、日本郵船（9101）+4.33％と海運大手株が急伸しました。

　しかし、大発会当日は自動車株・自動車部品株が位置する「輸送用機器」の急伸がより目についたのではないでしょうか？　

　中でも上場来高値を更新したトヨタ自動車（7203）+6.12％の動きが出色でした。時価総額約34兆円、東京市場最大の銘柄が1日で6％超上がるなどそう目にすることはできません。

　この背景はまず、2021年12月14日にトヨタ自動車が開催した「バッテリーEV戦略に関する説明会」が改めて評価されたものと考えられます。

  • EV（電気自動車）戦略に4兆円を投資
  • 2030年にBEV（バッテリーEV）の世界販売を350万台に引き上げる
  • 高級車ブランドのレクサスは2035年までに全てをBEVにする

　という強気の方針が投資家の行動に強い影響を与えたのでしょう。現在のEVトップメーカーである米テスラ社の2021年の販売台数が約93万6,000台ということを勘案すると、トヨタ自動車のEV販売目標はいかに強気かがわかります。