先週の結果

先週は、週を通すと大きな上下動となって下値を探る動きとなり、2万700円を割って引ける

 先週の予測では、今週も新型コロナウイルス感染拡大による世界経済後退懸念から株価の下落が続くものの、FRBの利下げのタイミングを見ながら乱高下という動きになるとしました。株価が大幅下落してもコツンと底を打たないのは、新型コロナウイルス感染拡大が不透明なまま、どこで終息するか分からないためでしょう。そのため、大きな上下動を繰り返しながら、感染の終息を待って底を探る展開になるとしました。

 メジャーSQの13日(金)までの2週間は、1日の動きでは一方に振れやすく、週を通すと大きな上下動となって下値を探る動きになるとしましたが、今週1週間はまさにその動きでした。

3月2日(月):先週末のNYダウが▲357ドルの2万5,409ドル(一時▲1,085ドル)を受けて、▲293円の2万849円で寄り付いて▲308円の2万834円と今年最安値をつけましたが、売り一巡後、持ち直し、日銀総裁の「潤沢なる資金供給と金融市場の安定確保に努めていく」という緊急談話を受けて、400円を超す上昇に。2万1,593円の高値をつけ、終値は+201円の2万1,344円でした。

 3日(火):前日の米国市場でNYダウが8日ぶりにFRBや主要国で金融緩和が行われるという期待から主要株価3指標がそろって大幅高(NYダウは上げ幅が過去最高の+1,293ドル)となったことで、日経平均は+307円の2万1,651円で寄り付きました。しかし、+375円の2万1,719円まで上昇すると上昇幅を縮小し、終値は▲261円の2万1,082円と一転して大幅反落となりました。円高が進むと同時に時間外取引で米株先物がマイナスとなったことで日経平均は、NYダウの史上最大の上げ幅に連動できませんでした。

4日(水):前日の米国市場はFRBの0.5%の緊急利下げに反応せず、逆に下げたことで日経平均も▲185円の2万897円で寄り付き、2万862円まで下げました。その後は時間外の米株先物が上昇したことで、+163円の2万1,245円まで反発し、終値は+17円の2万1,100円と小反発で引けました。

5日(木):前日の米国市場では民主党の中道派のバイデン氏が「スーパーチューズデー」でトップになったことや、強い経済指標を受けて、NYダウが+1,173ドルと今年2番目の上昇幅をつけたことで、日経平均は+299円の2万1,399円で寄り付きました。1ドル=107円台前半の円高のために戻りは限定的なものの、上海株式が上昇したことで、日経平均は+229円の2万1,329円と続伸しました。

6日(金):前日の米国市場では、世界各国に新型コロナウイルスの感染拡大が広がる中、米国内でも感染者が増加を続けたことで経済への影響が意識され、NYダウは一時▲1,147ドル下落。終値は▲969ドルの2万6,121ドルとなったことで、日本市場も前場は▲319円の2万1,009円で寄り付き、▲676円の2万652円と今年の安値を更新しました。さらに後場になると為替が1ドル=105円台後半となったことで、一時▲715円の2万613円と再び今年最安値を更新し、終値は▲579円の2万749円となりました。

 日本市場の引け後の米国市場では、感染拡大を背景に株安の流れが止まらず、一時下げ幅は900ドル近くに達し、終値は▲256ドルの2万5,864ドルでした。2月の雇用統計は市場予想を上回りましたが、株価のサポート要因にはなりませんでした。また、OPEC(石油輸出国機構)プラスで減産協議が決裂、原油相場が急落し、米10年債利回りが一時0.70%を割り込み、過去最低を更新しました。3指標の株価は大きな上下動となりましたが、週間を通じて3指標はそろって3週間ぶりの反発となりました。シカゴの日経先物は一時2万210円まで下げ、引け値は▲280円の2万430円でした。日経平均の2万円割れが視野に入ってきました。