今週の予想

今週は、メジャーSQを控え、ボラティリティが高いため波乱が続く

　今週はメジャーSQ（特別清算指数）を控えてボラティリティの高い動きが想定されます。NY市場は米国内の新型コロナウイルス感染拡大の増加を嫌気して相場が崩れ、9日、日経平均株価は2万円を割って終えました。

　先週末の米国株安、原油安、1ドル＝103円台の円高を受け、9日（月）の日経平均株価は、▲406円の2万343円と2万円台で寄り付きましたが、すぐに2万円台を割り込みました。その後、為替が一時101円台半ばまで下げると、日経平均は一時▲1,277円の1万9,472円まで下落。前引けは▲1,277円の1万9,472円で引けました。後場になると日銀のETF（上場投資信託）買い観測で下げ渋るものの、戻りは限定的で▲1,050円の1万9,698円の終値、今年最大の下げ幅、1年2カ月ぶりの2万円台割れで引けました。さらに週末はメジャーSQを控えて下値のメドは立てにくく、ボラティリティが高いままなので波乱が起きそうです。

　今後の日経平均は、2万円を挟んだ攻防となりますが、すでに日経平均は4週連続下落で3,000円強の下げとなっており、18～19日の日銀金融政策決定会合で前向きな金融政策が出れば、いったん反発してもおかしくないところです。

（今週の指標）日経平均株価

　今週は13日（金）にメジャーSQを控え、ボラティリティが高まるため、2万円を挟んだ攻防が想定されます。特に米国株式が新型コロナウイルス感染拡大の増加から、さらに下落してくる場合は、金利低下、ドル売り・円高が進み、日本株式はさらに下落が進む可能性があります。チャート上では、先週、2016年11月9日の1万6,111円からの上昇トレンド（A）を下に切りました。

（今週の指標）NYダウ平均株価

　今週は先週同様、NYダウは大きな乱高下が予想されます。新型コロナウイルスの感染拡大は中国では終息の気配がありますが、逆に米国や世界各地での感染拡大は始まったばかりです。特に米国では感染者の乗船しているクルーズ船の対応次第で米国内感染拡大が懸念されています。これを織り込む動きで株価は下落する一方、FRB（米連邦準備制度理事会）のさらなる追加利下げが上昇材料となるため、大きな上下動となって下値を探る展開となりそうです。

（今週の指標）ドル/円

　今週もドルの上値は重いものと思われます。

　米国内でのウイルス感染拡大が続き（ドル売り）、さらにFOMC（米連邦公開市場委員会）での追加利下げ観測（ドル売り）のため、ドル売りが続くとみられます。目先的には米国の株安→金利低下→ドル売り→円高による日本株安の流れが基本と思われます。1ドル＝101～103.5円のレンジを想定しています。

先週の結果

先週は、週を通すと大きな上下動となって下値を探る動きとなり、2万700円を割って引ける

　先週の予測では、今週も新型コロナウイルス感染拡大による世界経済後退懸念から株価の下落が続くものの、FRBの利下げのタイミングを見ながら乱高下という動きになるとしました。株価が大幅下落してもコツンと底を打たないのは、新型コロナウイルス感染拡大が不透明なまま、どこで終息するか分からないためでしょう。そのため、大きな上下動を繰り返しながら、感染の終息を待って底を探る展開になるとしました。

　メジャーSQの13日（金）までの2週間は、1日の動きでは一方に振れやすく、週を通すと大きな上下動となって下値を探る動きになるとしましたが、今週1週間はまさにその動きでした。

3月2日（月）：先週末のNYダウが▲357ドルの2万5,409ドル（一時▲1,085ドル）を受けて、▲293円の2万849円で寄り付いて▲308円の2万834円と今年最安値をつけましたが、売り一巡後、持ち直し、日銀総裁の「潤沢なる資金供給と金融市場の安定確保に努めていく」という緊急談話を受けて、400円を超す上昇に。2万1,593円の高値をつけ、終値は+201円の2万1,344円でした。

 3日（火）：前日の米国市場でNYダウが8日ぶりにFRBや主要国で金融緩和が行われるという期待から主要株価3指標がそろって大幅高（NYダウは上げ幅が過去最高の+1,293ドル）となったことで、日経平均は+307円の2万1,651円で寄り付きました。しかし、+375円の2万1,719円まで上昇すると上昇幅を縮小し、終値は▲261円の2万1,082円と一転して大幅反落となりました。円高が進むと同時に時間外取引で米株先物がマイナスとなったことで日経平均は、NYダウの史上最大の上げ幅に連動できませんでした。

4日（水）：前日の米国市場はFRBの0.5%の緊急利下げに反応せず、逆に下げたことで日経平均も▲185円の2万897円で寄り付き、2万862円まで下げました。その後は時間外の米株先物が上昇したことで、+163円の2万1,245円まで反発し、終値は+17円の2万1,100円と小反発で引けました。

5日（木）：前日の米国市場では民主党の中道派のバイデン氏が「スーパーチューズデー」でトップになったことや、強い経済指標を受けて、NYダウが+1,173ドルと今年2番目の上昇幅をつけたことで、日経平均は+299円の2万1,399円で寄り付きました。1ドル=107円台前半の円高のために戻りは限定的なものの、上海株式が上昇したことで、日経平均は+229円の2万1,329円と続伸しました。

6日（金）：前日の米国市場では、世界各国に新型コロナウイルスの感染拡大が広がる中、米国内でも感染者が増加を続けたことで経済への影響が意識され、NYダウは一時▲1,147ドル下落。終値は▲969ドルの2万6,121ドルとなったことで、日本市場も前場は▲319円の2万1,009円で寄り付き、▲676円の2万652円と今年の安値を更新しました。さらに後場になると為替が1ドル=105円台後半となったことで、一時▲715円の2万613円と再び今年最安値を更新し、終値は▲579円の2万749円となりました。

　日本市場の引け後の米国市場では、感染拡大を背景に株安の流れが止まらず、一時下げ幅は900ドル近くに達し、終値は▲256ドルの2万5,864ドルでした。2月の雇用統計は市場予想を上回りましたが、株価のサポート要因にはなりませんでした。また、OPEC（石油輸出国機構）プラスで減産協議が決裂、原油相場が急落し、米10年債利回りが一時0.70%を割り込み、過去最低を更新しました。3指標の株価は大きな上下動となりましたが、週間を通じて3指標はそろって3週間ぶりの反発となりました。シカゴの日経先物は一時2万210円まで下げ、引け値は▲280円の2万430円でした。日経平均の2万円割れが視野に入ってきました。