弱気になった投資家心理、いつまで続く？

　全体相場が急落すると、投資家の心理が急に弱気に傾くことがあります。それまでの強気が一気に萎み、たった一日で相場に対する姿勢は急変するのです。10月11日（木）に起こった「日経平均915円安」はまさにそうした出来事だと思います。その少し前（10月2日）につけた、平成バブル崩壊後の日経平均の高値2万4,448円07銭は忘れられることになるのです。

　今回の急落はアメリカ株の急落を発端としたもので、アメリカ株の急落要因は米国10 年国債利回りの上昇です。米金利の上昇は、強い米国景気を反映したものであり、ともすれば日本株高の要因となることが多いドル高円安にもつながることですが、投資家の多くが冷静に捉えられるようになるまでには一定の時間が必要となります。

　2008年のリーマンショック後、2009年春の安値以降の戻り相場においても、何度も「日経平均急落」は見られました。もちろん、すべてその後下げを跳ね返し上昇していくわけですが、たいていの場合、急落を埋め切るまでに約3週間を要しています。投資家心理の改善には、それくらいの時間がかかるのものだと認識しておきたいです。

　ちなみに今年2月にも同様の理由（米金利の上昇）で世界株安となった局面がありました。当時は2月2日～2月8日までの5営業日でダウ工業株30種平均は約9％下落しました。対して今回は、10月4日を下げの起点として、その後5営業日間の下げは4.6％にとどまっています。

 

不確実性の低いところはどこ？好環境続く10万円株

　投資家が相場に対して懐疑的な見方をしている間は、「より不確実性が低いところ」に資金が集まる可能性があります。つまり、マイナス材料やあらがないかを探す「減点」方式の銘柄選びがされやすくなるということです。そのひとつに、高値を維持している原油価格や資源価格動向に関連する銘柄があります。