「適温相場」は長く続かない

　ここ３週間ほどの内外の株価と為替レートの波乱に直面して、不安な思いを抱いている投資家が少なくないのではないか。筆者が人生で初めて暴落の恐怖を味わったのは、投資信託のファンドマネージャーとして株式投資を始めた１９８６年で、日経平均が数百円下がった日のことだったが、当時、先輩に「山崎君、顔色が悪いよ」と言われた覚えがある。

◎今回の株価下落の主な原因は2つ

  1. 主に米国長期金利上昇を懸念した米国株価の下落
  2. それに続く為替レートの円高

　昨年来波乱の直前まで、米国では「適温相場」と言われ、株価の変動が小さい中で株価が上値を追う状況が続き、日本の株価もこれに倣った。しかし、そもそも、ボラティリティ（株価の変動性）が小さい中で株価がじわじわ上昇する「適温相場」は長続きする代物ではない。

　金利上昇は理論株価の下落材料なので金利が上昇する過程で、いつかはそれが株価下落につながる局面があるのは仕方がない。また、経験的に言って、株式市場は、ずっと低ボラティリティを続けられるようなおとなしいゲームの場ではない。加えて、外国為替もなかなかにワイルドな相場であって、週間で数パーセント上下するくらいのことは常に起こり得る。特に、円の場合は、日本の金融政策が相対的に緩和的である分、購買力平価よりも円安の為替レート水準にあるが、常に少々のきっかけで円高になってもおかしくない。

　一方、米国で「適温相場」が永遠には続かないとしても、米国の金利上昇はドル高・円安の要因でもある。円高に弱く円安を好感する日本の株価にとって、米国の金利上昇は悪いだけの材料ではない。
 

リスク資産は「標準」ないし「標準の1つ下」レベルで

　以下の図は、久しぶりに持ち出した「山崎式経済時計」だ。現状は、金融政策の展開からしても、米国が先行して、日本が後を追う形だが、米国は１２時前後、日本は１１時を少し回ったあたりではないか、というのが現時点の個人的な考えだ（注：目安としてご覧ください）。

（図）山崎式経済時計

　米国が１１時４５分なのか、１２時１５分なのか、は判断が難しいが、経験的に長短両方の金利水準は、好景気下の株価上昇を殺し切るほどのものではない（いつかは殺すのだが、今ではない）という感触だ。

 　筆者は、現段階では、個人投資家は、自分にとって「標準」ないし「標準の一段階下」くらいのリスク資産比率をキープしていていいのではないかと思っている。米国株は、長短の金利水準から見ても、本格的なバブル崩壊には遠い。「本格的なバブル崩壊」ではないとすると、株価がさらに下落することがあったとしても、１、２年で以前の高値を回復する公算が大きいのではないだろうか。