今週に入り米国株が急落、日本株も同じく短期間で大きく下落しています。

「自分の保有株はどうなるのか？」と不安に思っている個人投資家の方へ、筆者が今回の急落をどう乗り越えたかをお伝えします。

 

急落が起きてもいつも通りのルールを実行するのみ

　日本株が急速に値を下げています。日経平均株価は5日（月）に500円を超す下げとなったと思ったら、6日（火）にはなんと一時1,500円を超える値下がりとなり、一気に株式市場は警戒モードとなりました。

　そんな中、筆者は今週の月曜日と火曜日で、保有株をほぼゼロにしました。その理由は、日米のさらなる株価急落を警戒して…ではありません。単にルールに従っただけです。

　すでに筆者のコラムや著書、ブログ、メルマガなどをご覧いただいている方はご存知のとおり、私の売買のルールは非常に機械的かつシンプルです。

「25日移動平均線を超えたら買い、割り込んだら売る。」ただこれだけです。

　今週の月曜日と火曜日に、保有株の大部分が25日移動平均線を割り込んだので、ルールに従って売却し、その結果保有株がほぼゼロに近い状態になったのです。

　なぜ25日移動平均線を割り込んだら保有株を売却するか、１つには売却のタイミングが非常にわかりやすいから、もう１つは株価下落の初期段階で売却することができるからです。

　株価が天井をつけて下落に転じるとき、主要な移動平均線の中でまず真っ先に割り込むのが25日移動平均線です。その後、株価はさらに大きく下落していきます。

　もし、25日移動平均線を割り込んだ時点で売却すれば、その後どんなに株価が急落・暴落しても自分の懐は一切痛まず、浅い傷で株価下落の局面を乗り切ることができるのです。

　筆者も、もちろんピーク時からは含み益を減らして売ることになったり、銘柄によっては損失を出したりもしましたが、所有資産（現金＋株式）の減少はピーク時から10％ほどの減少で収まりました。

 

「ここから反発したら…」は考えない

　筆者は今回に限らず、常にこのルールにのっとって保有株を売却することにより、暴落・急落局面を何度も乗り越えています。

　しかし、筆者がルールに従った客観的・機械的な売却の重要性をお伝えしても、それが実行できない個人投資家の方もいます。その理由の１つが、「ここまで大きく値下がりしたのだから、売った後反発するかもしれない」という思いからです。

　確かに、株価が短期間に急落した場合、程なく反発に転じることも多々あります。でも、「〇〇ショック」のように、急落した株価が一向に下げ止まらないケースも少なくないのです。

　株式投資で重要なのは、「いかに利益を大きく伸ばすか」ではなく、「いかに大きな失敗を避けるか」です。

　もし、25日移動平均線割れで売却した株が反発して再度25日移動平均線を超えたら、その時に買い直せばよいだけです。確かに、25日移動平均線を割れてすぐに反発した場合、売った株価より買い戻しの株価の方が高くなるので、何もせず保有を続けるほうが有利です。

　でも、これは結果論に過ぎません。繰り返しますが、筆者が最も重視しているのは「いかに利益を大きくするか」ではなく「いかに大きく負けないか」です。ですから、25日移動平均線を割り込んだら、「そこからさらに株価が大きく下落する可能性が高いサイン」ととらえて、速やかに売却するのです。

「売ったあと反発したらどうしよう」と心配する暇があったら、「売らずに保有した結果さらに大きく下落したらどうしよう」と心配すべきです。売った後反発したら買い直せばよいですが、売らずにさらに下落を続けたとしたら、どうしますか？売らずに保有を続けることなど、筆者には恐ろしすぎてできません。