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あの時『積立投資』を始めていたら・・・アジア編
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中国・アジアをはじめとする、世界各国のマーケット情報を掲載しています(投資信託・投資顧問の三井住友アセットマネジメント提供)。

あの時『積立投資』を始めていたら・・・アジア編

2018/1/25
・アジア株式市場は下落に対して上昇が大きい「成長市場」
・アジア通貨危機前からの投資収益率を比較
・『積立投資』は「成長市場」での資産形成に効果を発揮
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<今日のキーワード>

 アジアの株式市場は、1990年以降、大きな調整局面を伴いつつも、それを上回る大幅な上昇を記録することで長期的に成長が実を結んできた市場です。変動率の大きい、成長する市場への投資には、まとまった資金でタイミングをとった投資が必要、と思われがちですが、果たしてそうでしょうか。値動きの激しいアジア株式市場ですが、アジア通貨危機前の1996年から『積立投資』を行っていたら、資産はどのように成長したのでしょうか?

 

【ポイント1】アジア株式市場は下落に対して上昇が大きい「成長市場」

1990年以降3度の下落局面を乗り切ってきた

 アジア株式相場は、上昇と下落を合わせて1つの局面と考えると、1990年以降大きく4つの局面に分けられます。それは、①1990年~2001年、②2001年~2009年、③2009年~2016年、④2016年以降~、です。下落局面は①が1997年のアジア通貨危機、②が2008年のリーマン・ショック、③が2015年の中国ショック、です。下落局面の下落率が▲30%~▲68%であるのに対し、上昇局面の上昇率が3倍~5倍に達したことから、アジア株式市場は下落に対して上昇が大きい「成長市場」と言えそうです。ただ、下落した後、直前に付けた高値を抜くまでに時間がかかります。MSCI AC アジア(除く日本)(円ベース、トータル・リターン)で見ると、アジア通貨危機後は4年2カ月、リーマン・ショック後は5年10カ月、中国ショック後は1年5カ月かかりました。

 

【ポイント2】アジア通貨危機前からの投資収益率を比較

『積立投資』と一括投資で比較すると・・・

 

 仮に、アジア通貨危機前から『積立投資』を行っていたら、過去3回の大きな調整局面を経つつ、資産はどのように成長したのでしょうか?アジア通貨危機前の1996年からアジア株式の投資信託に一括投資した場合(1)と、『積立投資』をした場合(2)の投資収益率を比較してみました。

 投資信託はMSCI AC アジア(除く日本)(円ベース、トータル・リターン)に連動し、手数料や税金等は無いと仮定します。投資期間は1996年1月から2017年12月まで、投資金額はともに264万円とし、(1)は期初に一括投資、(2)は毎月1万円ずつ『積立投資』をするとします。

 

【今後の展開】『積立投資』は「成長市場」での資産形成に効果を発揮

 2017年12月末の評価額は概算で、(1)は881万円、(2)は801万円となりました。ただ、アジア株式市場は変動が大きいため、収支が悪化する場面がある、一度大きく下落すると収支の回復に時間がかかる、といった傾向がありました。収支の悪化度合いを、最も収益が悪化したアジア通貨危機時を例に見ると、一括投資が▲133万円、『積立投資』が▲25万円でした。一方、アジア通貨危機後、収支の回復に要した時間は、一括投資が7年10カ月、『積立投資』が6年2カ月でした。『積立投資』の方が一括投資に比べて収支の悪化度合いは低く、回復に要した時間は短期に抑えられました。『積立投資』は、変動率の大きなアジア株式市場のような「成長市場」で、価格の振れをある程度抑えながら、資産形成に効果を発揮できると期待されます。

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