外貨に対し円は全面安？内外株式の長期リターンを検証（香川睦）

長期視点では円建て米国株式のパフォーマンスが優勢

　米国株式市場を象徴するS＆P500種指数は3月まで5カ月連続で上昇しました。図表1は米国株式（S＆P500）、世界株式（MSCI世界株式指数）、日本株式（TOPIX（東証株価指数））の総収益指数（配当込みトータルリターン指数）の推移について1994年1月を100としてドルベースと円ベースで比較したものです。

　米国株式（円）の総収益は約30年で27.0倍に伸びてきました（3月末）。これは、同じ期間における世界株式（円）の12.7倍、日本株式の2.8倍を大きく上回る市場実績です。時期により優劣が一時的に変わっても、S＆P500がリスク（リターンのブレ）を加味した長期リターンではドルベースでも円ベースでも世界株式や日本株式に対して優勢だったことが分かります。

　ただ、短期的には4月入りして米国株式は調整モードの兆しを見せています。

　3月29日に発表された2月・PCEコア価格指数の前年同月比伸びは＋2.8％と市場予想通りだったものの、ISM（全米供給管理協会）が1日に発表した3月の製造業PMI（購買担当者指数）は市場予想に反し好不況の分岐点（50）を上回り活動拡大を示しました。

　パウエル議長などFRB（米連邦準備制度理事会）高官に「利下げを急ぐ必要はない」とややタカ派的な発言が相次ぎました。

　先物市場が織り込んできた「早期利下げ期待」は後退し、債券市場の長期金利（10年国債利回り）は一時4.42％まで上昇。株式バリュエーション悪化（割高感）が意識され、テック系グロース株を中心に株価の重荷となりました。株式市場は、5日に発表される3月・米雇用統計と債券市場の反応（金利変動）を警戒する動きとなっています。

＜図表1＞長期視点では「円建て米国株式」のパフォーマンスが優勢