鉄則2：投資判断は数字を見て行う

　株価は刻々と変化しますが、今の水準が高いのか低いのかは後になってみなければ分かりません。それこそ1カ月後に振り返れば高かったとしても、半年後から見れば安かった、ということもあります。ですから、投資判断は、フィーリングや勘ではなく、過去と現在と将来の実態経済や企業業績の数字を見て行うことが大切です。

　短期的な投資であれば、勢いに乗る順張り投資も良いでしょう。ただ、腰を据えた資産運用を考える場合、割高と感じるが不思議と上昇が続き判断に困る、という状況もあります。そんな時は、実態経済や企業業績の数字の動きと、現在の株価水準を比較してみるべきです。

　例えばある富裕層の方は、このように考えておられました。

・6月現在、2月の急落前と比較して先進国主要株価指数はおおむね80～90%ほどの水準まで回復している。
・しかしIMF（国際通貨基金）などの報告書では今年の世界成長率の見通しを大幅に下方修正し、消費者や企業の景況感は悪化し続けている。業績の見通しを公表できない企業も多く、今後も下振れが避けられない状況だ。
・このような状況での株高は、資産価格が実態経済と比べて過大評価されている可能性がある。そもそもコロナ・ショック前と株価水準が同じなら、割高度は格段に増していることになる。
・一般的には株価は半年から1年先の状況を織り込むとされるが、実体経済や企業業績の回復に遅れが見えると期待先行の上昇がはげ落ちるリスクが高いのではないか。

　このように、株価の上昇に乗り遅れまいとする焦る感情や氾濫する楽観的な情報に振り回されず、過去から将来へつながる実態経済、企業業績、株価の動きを照らし合わせて投資判断を行うことが重要だと言えます。

▼鉄則2に当てはまる富裕層例

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