インデックスファンドの信託報酬率引き下げ競争

　インデックスファンドの信託報酬率の引き下げ競争が話題を呼んでいる。筆者は2018年のつみたてNISAの導入の影響が大きかったと感じているが、投資家にとって基本的に「いいこと」である。

　ただ、競争の単位がだんだん細かくなってくると、「その比較に、実際上の意味があるのか」と問いたくなってくることがある。意見を言うのは自由なのだが、たいした金額を運用しているわけでもないのに、細かな差を云々して、運用会社に上から目線で物を言うような姿は「見よい眺めではない」。

　筆者は、インデックス投資家に、要は「平均投資家」を目指しているのだという原理に対する理解を正しく持ち（※本連載の前回の記事を参照して下さい）、且つ自分の時間を含む諸々のコストを合理的に考えることが出来る、知的でスマートな人物であって欲しいと思っている。ファンドのコスト比較は大事なのだが、同時に「信託報酬の比較にのみ血道を上げるケチ」のように彼らが思われることがあるのは本意でない。些か気になっている。

　では、例えば信託報酬は、何ベイシス（1ベイシス＝1％の100分の1）の差まで問題にするべきなのか。本稿は、この問題を考えた小論である。

「運用資産額」と信託報酬率の差

　ある投資家が100万円のリスク資産をインデックスファンドで運用しているとしよう。この人にとって、「10ベイシス」の信託報酬率の差は、年間1千円の差だ。彼（彼女）が、10ベイシス以内の差に拘っているとすると、些か「細かすぎ」だろう。年間「1千円」の差が細かすぎ、というのは、筆者の直観でもあるし、後で述べる別の要因とのバランスの問題でもある。

　この位のレベルの「無視した方が現実的な差」は、例えばiDeCoやNISA、つみたてNISAなどの取扱商品のラインナップによって頻繁に生じる。多少の差を気にせずに、選択可能なものの中でその時にベストな物を鷹揚に選ぶのが現実的な行動だろう。

　では、運用資産額が1千万円になると、どうか。10ベイシスの信託報酬率差がもたらす年間のコスト差は「1万円」だ。そろそろ気にしても恥ずかしくないレベルの差になるが、検討に時間が掛かったり、資産を移す手続きに手間や時間が掛かったりすると、「気にしたこと自体が、コスト比較上は負けだった」という事態が生じうる。

　仮に、年間「1万円」が、気にする価値のある差の基準だとした時に、運用資産額が2千万円なら5ベイシスが、1億円なら1ベイシスが問題にすべき差、ということになる。

「1億円持っている金持ちが、年間1万円の差を気にするのか？」という疑問はあっていいが、当面脇に置こう。経験則的に言って、お金持ちは案外ケチな場合が多いし、そうであるがゆえにお金持ちであることが多い、と申し上げておく。ケチになってまでお金持ちになりたいとは正直なところ思わないので、気持ちが入っていないが、実践的なアドバイスだと思う。