AI時代の投資・ビジネス・職業を「情報」と「スキル」で考える

金融の世界は、情報か、スキルか

　ビジネスもゲームだし、投資もゲームだ。こうした世界も含めて、多くのゲームや勝負事が、勝敗や成果の決定要素として、「情報」が重要なのか、「スキル」が重要なのか、固有の比率を持っていると考えられる。

　今の段階のプロ将棋だと勝負に於ける「情報：スキル」の比率は3：7くらいではないか。プロ野球は、1：9よりもスキルの比重が大きいように思う。料理だと、高級レストランや割烹で3：7くらいになるのだろうか。チェーン店レベルの大衆料理だと5：5、あるいは6：4くらいになるのかも知れない。

　さて、金融、特に投資の世界ではどうだろうか。例えば、株式投資を考えると、「どの銘柄を、いつ、何株」売買したらいいのか、現状のポートフォリオを前提とする正しい答えを「情報」とすると、情報を手に入れてしまうと、それを実現することは難しくない。単に注文を出すだけだ。

　同じ時に同じ銘柄に投資するとした場合に、運用者によって大きな差はない。プロ同士のファンドの運用の場合、情報：スキル比は、9：1よりも情報の比率が大きいかも知れない。

　個人投資家の場合、分散投資の仕方や売買注文の方法などに明らかな知識不足が見られるケースを、情報が足りないのか、スキルが未熟なのか、どちらに分類したらいいのかが難しい。しかし、AIアシスタントの利用のような状況を想定すると8：2〜9：1くらいの世界に近づくことは難しくなさそうだ。

　我流の投資家のケースを6：4くらいとすると、お互いのスキルに差が付かなくなるくらいの投資の常識を身につけるまでのプロセスがあって、個人差があることから「ベテラン投資家」と「初心者」の差が存在すると感じられているのかも知れない。

　また、上記は個別株をポートフォリオとして運用するケースを考えたものだが、「答え」として、「よく分散された対象に投資する低コストなインデックスファンドに投資すると最適に近い」と「情報」として知ってしまった投資家は、大いに10：0に近づきながら、プロのファンドマネージャーの平均よりも優れた結果が期待できるようになる。

　投資はいかにも情報にウェイトのあるゲームで、正しい情報が行き渡ってしまうと、その先にスキルで差が付く機微の乏しいゲームだ。

　しかも、投資の場合、個別株の正しい投資価値については、ゲームの参加者が形成した株価という「答えの手掛かり」がある。

　正しい価値に対して強い確信があるプレーヤーはその株式を売ったり買ったりして手の内を晒しつつ株価を動かすことになるので、「情報」上の優位をキープし続けることは極めて難しい。

　プロ同士のゲームにあっても、多くの場合、「こちらの銘柄では正しいサイドに立っていても、あちらの銘柄では間違えている」というような状況をポートフォリオの中に混在して抱えて、一人一人は平均に近づいていく傾向がある。そして、平均から大きく離れようとすると余計なリスクやコストを抱えることになる。「ならば、最初から参加者の平均を目指す方が、余計なリスクとコストを抱えずに済む」と理解することが、インデックス運用をアクティブ運用よりも有利にする原理だ。

　結果として、アクティブ運用は、「ファン」や「信者」（主に個人投資家顧客）あるいは「潜在的な同業者」（年金基金など）に対して、夢と満足を与えるサービス業として、ビジネスとしては純然たる運用とは別の種類のゲームとなる。アクティブ運用の「運」に影響されながら、企画や演出、プレゼンテーションをどう繰り出すかが問われる。ただ、運用パフォーマンスの数字は都合良く出てこないので、時に気の毒なことが起こるビジネスだ。

　ゲームとしての運用における「情報」を将棋と較べて見ると、ゲームに参加するプレーヤーがほぼ同じ正解を知っている状況に近い。但し、将棋で言うと持将棋（ルール上引き分けになる）に近づくような正解ではなく、全てのプレーヤーの勝率が5割に近づくような結果にバラツキを伴う正解である。

　純粋な運用ゲームのプレーヤーが職業的な価値を持とうとすると、この状況は厄介だ。個人が付加価値として主張しうるものを持ちにくいからだ。

投資アドバイザー、FP、そして士業

　AIが正解に近い「情報」を提供してくれるような状況で、投資アドバイザーやFP（ファイナンシャル・プランナー）の職業にあって、情報：スキルの比率はどれくらいだろうか。

　投資アドバイザーは、アドバイスの対象が資産運用に集中することから、情報の比率が高いはずだ。現状で既に8：2くらいのように思われるし、今後AIの進歩によって、9：1、さらに10：0の方向に近づいていくだろう。

「お客様の状況に合わせた運用」と言う時の「お客様の状況」は、説明責任を果たせる言語化できるような「きちんとした仕事」であるほど、近い将来のAIに簡単に学習されてしまうだろう。今の時点で大きな報酬を得やすい資産運用サービスに特化していることが、近い将来、ビジネス上は裏目に出るかも知れない。

　FPは、資産運用だけでなく、家計管理、不動産、保険など範囲が広い点が投資アドバイザーよりも対AIで少し有利かも知れないが、仕事のゴールを「お客様の得になるように」と設定せざるを得ない以上、AIに学習されやすいビジネス分野のように思われる。

　アドバイスという形での情報の提供がサービスの中核だと割り切ると、人間のFPがAIに勝てる見通しは立ちにくい。

　同様のことが、税理士のような仕事の中核部分にも発生する。AIは、どうするのが最も「得」なのかを、納得的に示す能力が高いに違いない。

　例えば、税についての規則を頻繁に変えて且つデータに対するアクセスを税理士に限定するとか、あるいは税務当局との手続きや交渉を人間の税理士に限定して利用を強制するとか、何らかの「障害」あるいは「邪魔」を作らないと、AIが進出した段階で、税理士に対する現状の需要レベルを維持することは難しいかも知れない。

　弁護士、司法書士、社会保険労務士、のようないわゆる士業についても、多かれ少なかれ似た状況になるのだろう。

　AIの学習は遠からず人間の専門家を遙かに凌駕するだろうし、インターフェイスも愛想のいいものに進化していくはずだ。士業の経験に裏付けられた「対人スキル」はどの程度の有効性を持つだろうか。

　人間の専門家の有効性は「意外に保つかも知れないけれども、やっぱり無くなった」というような展開を辿るのではないか。年数の具体的な見当は付けられないが、一つのイメージとして「10年は保っていたように見えていたけれども、20年先には（職業が）無くなっていた」というような未来が自然に思える。

　こうした専門知識の提供・適用をサービスの中核とするビジネスにあっては、「AIの邪魔」をいかに作り出すのかが、近い将来の注目点になるのかも知れない。生産的ではない営みだが、人間のやりそうなことではある。

「情報：スキル」と職業・ビジネスの価値

　スキルには個人差があり、その獲得には時間が掛かるとしよう。すると、「情報」において差が付かない状態になっても、スキルの差はビジネス上の価値として残りうる。

　それぞれの職業・ビジネス・サービス・プロダクトにおいて、

（1）価値の中に占める「情報」と「スキル」の比率がどのようなものなのか、そして、
（2）「情報」の差がAIによって急激に縮小した時に何が起こるか、

　の2点は、これからの職業選択やビジネスに対する評価を考える上で重要なポイントになると思われる。

　特に資産運用に関わる金融マン（筆者自身もその一人だ）にとっては厳しい未来が見えるように思われるが、他の職業・ビジネスにあっても油断はできまい。

　AIが登場しても「他人（他社）と違っていて、他人（他社）が直ぐには追いつけない差」をいかに作るかが、それぞれにとって将来に向けた課題となる。

　考えてみると、差を作り出せず、あるいはキープできず、「容易に他人に取り替え可能な『弱い立場』の人」は、古くから価値を搾取されやすい対象だった。典型的には、製造業の勃興期に単純作業に甘んじた工場労働者だが、今後は知的労働者も、あるいは資本家さえも油断するとこうした「弱い立場」に置かれかねない。

　その内容は時代と共に変化するはずだが、職業人としては、「有用で真似しがたい変人」を目指すといいのだろう。