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固体高分子膜（PEM）水電解装置を使うグリーン水素製造や燃料電池にはプラチナが触媒として重要な役割を果たしている。我々の推測では、天然ガスの代わりにグリーン水素が、そして内燃機関車の代わりに燃料電池自動車が使われれば、パリ協定に定められた炭素排出削減目標量の11％を2030年までに達成することが可能となる。
プラチナは長年にわたって内燃機関を使う自動車の有害排気物を軽減し、工業では触媒として生産高を増やし燃料効率を上げることで炭素排出の軽減に役立ってきた。またプラチナは再生可能エネルギーを使ってグリーン水素を製造する固体高分子膜水電解装置の触媒や燃料電池にも使われ、燃料電池自動車、非常用や僻地の発電に役立っている。
このように幅広く利用されているプラチナは、世界の燃料消費ネットゼロの達成において不可欠な材料で、炭素排出軽減に貢献できる可能性は非常に大きく、その重要性は今後も変わらない。
プラチナ生産の鉱山採掘・製錬・精錬過程の炭素排出量を差し引きしても、天然ガス・ガソリン・ディーゼルの代わりに、プラチナを使う装置で製造されたグリーン水素を使うことで、炭素排出の軽減が達成できるのだ。
パリ協定では、世界の平均気温の上昇を1.5度に抑えるためには2020年から2030年の間に炭素排出量を年平均7.6％減らさなければならず、さらに気温上昇を2度に抑えるためには炭素排出量を年平均2.7％減らさなければならない。
2020年の世界の炭素排出量は34.2ギガトンであったことを考えると、気温上昇を1.5度に抑えるには18.7ギガトン、2度に抑えるには8.2ギガトンもの炭素排出を軽減しなければならない。
固体高分子膜水電解装置と燃料電池自動車によって炭素排出を大幅に軽減でき、国連が掲げる2030年までの炭素排出軽減目標に実質的な貢献ができる
固体高分子膜水電解装置と燃料電池自動車のプラチナ需要は2030年までに世界のプラチナ需要に影響を与え、2040年までには最大の分野となる可能性
全世界の水電解装置プロジェクトを網羅した国際エネルギー機関（IEA）のデータベースを使うと、再生可能エネルギーを使う固体高分子膜水電解装置が製造するグリーン水素の量は、そのマーケットシェア（31％から96％）にもよるが、2030年までに年間900万トンから2,900万トンになる。
もしもこのグリーン水素全てを天然ガスの代わりに使うとしたら、2030年までの炭素排出削減量は合計0.18ギガトンから0.58ギガトンとなる。暖房や工業での天然ガスからの転換は早く進むだろうが、より多くの炭素排出を削減できるのは内燃機関車から燃料電池自動車への転換が進み、それによってガソリンやディーゼルによる炭素排出が減ることだ。
仮に2030年までに製造されるグリーン水素の約40％が燃料電池自動車に使われるとしたら、我々のシナリオ分析によると削減できる炭素排出量は全体で0.24ギガトンから0.63ギガトンの範囲で増え、これはパリ協定にある世界平均気温の上昇を1.5度に抑えるために必要な炭素排出軽減量の1％、あるいは2度に抑えるために必要な軽減量の11％に相当する。
そして水電解装置と燃料電池自動車による2030年のプラチナ需要は、固体高分子膜水電解装置のシェアにもよるが、49.8トンから74.6トンとなる。
固体高分子膜水電解装置でのグリーン水素の製造、燃料電池自動車でのグリーン水素の利用にはプラチナが重要な役割を果たす
天然ガスに代わってグリーン水素を、内燃機関車に代わって燃料電池自動車を使えば、全体の炭素排出量はパリ協定で定められた2030年までの目標量の11%まで軽減できる
投資資産としてのプラチナの魅力:
- 新たな金属鉱山への投資にもかかわらず、向こう3年間の供給は大幅に制限されている。
- プラチナ価格は依然として過小評価されており、金とパラジウムと比較しても大幅に低い。
- 自動車のPGM需要は排ガス規制の厳格化により今後も成長。
- プラチナとパラジウム市場の需給バランスと価格のミスマッチが代替としてのプラチナ需要を加速。
- 機関投資家需要は2年続いた歴史的高水準から若干弱まっているが価格とファンダメンタルズは依然として良好
図1:増設される水電解装置のうち、固体高分子膜水電解装置は31%というのが我々の基本シナリオだが、IEAのデータベースでは96%まで可能としている。しかしイリジウムの供給が限られるため、アルカリ電解装置が増えるかもしれない
図2:水素製造における固体高分子膜水電解装置とアルカリ電解装置の割合は不確定だが、燃料電池自動車の水素需要の推測には両方の合計で十分
図3:我々の燃料電池自動車の炭素排出軽減量分析は、ガソリンとディーゼルに対する水素の燃料容量を使っているが、実際の軽減量*は燃料効率と、燃料電池自動車に置き換えられる内燃機関車の大きさによる
図4:実際の炭素排出軽減量*は、非常に大きな数字となり、我々の控えめな推定量は削減可能な量の下限の数字となる
図5:固体高分子膜水電解装置とアルカリ電解装置のシェアの割合によって炭素排出量の削減幅は大きく増える
図6:世界の平均気温上昇を1.5度あるいは2度に抑えるため、国連は2030年までの炭素排出量軽減目標を定めた。プラチナベースの固体高分子膜水電解装置と燃料電池自動車はこの目標達成に大きな貢献を果たす
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