「総悲観は買い」の後、さらに株価が下がったらどうするのか？

　筆者は2008年のリーマン・ショックや2000年のITバブル崩壊など、株価急落の局面に何度も遭遇しています。その経験からすると、2018年末の日本株下落の規模は、リーマン・ショックの4分の1程度と感じました。

　つまり、2018年末の日本株下落は、結果的には日経平均株価が1万9,000円前後で下げ止まったものの、さらに大きく値下がりする可能性もあったということです。

　株価急落・暴落を何度も経験している筆者からすれば、2018年末の株価下落の局面で、「総悲観は買い」と買い向かうことはあり得ない選択肢でした。当時は空売りをしていましたのでそれを買い戻すことはしましたが、新規買いはしませんでした。

「総悲観は買い」を額面通りに受け止めて2018年12月に買い向かった個人投資家は、おそらく今後も同じような行動をするでしょう。その結果、いずれリーマン・ショック級の暴落が起きたなら多額の含み損を抱えた塩漬け株に囲まれ、手も足も出なくなってしまうのです。