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著者の土信田 雅之が解説しています。以下のリンクよりご視聴ください。
「【テクニカル分析】今週の日経平均 短期下落トレンド強まるも意外と冷静？～ただし中期シナリオが見直される可能性～＜チャートで振り返る先週の株式市場と今週の見通し＞」
先週末4月19日（金）の日経平均株価ですが、3万7,068円で取引を終え、前週末の終値（3万9,523円）からは2,455円安と下げ幅がかなり大きくなりました。
週間の日々の値動きを追ってみても、前日比で上昇したのが18日（木）だけだったほか、週末19日（金）には前日比の下げ幅が1,000円を超えるなど、全体を通じて下落が目立ち、荒れた印象となっています。
こうした状況を受けて、市場では「本格的な調整局面入り」を指摘する声がある一方で、「一時的な調整にすぎない」といった反論が出てくるなど、さまざまな意見が交わされ始めていますが、今回のレポートでは、「先週の株価下落をどのように受け止めれば良いのか？」、また、「今後の展開についてどのように考えれば良いのか？」をテーマに、日経平均の動きを中心に、短期および中長期のトレンドの状況を捉えて行きたいと思います。
先週の日経平均は大幅下落も、冷静な一面が見られる
図1 日経平均（日足）とMACDの動き（2024年4月19日時点）
あらためて、先週の日経平均の動きを上の図1で見て行くと、週を通じて株価の下げ足を早める展開となりました。株価の下落に伴って、3万8,000円水準や75日移動平均線などの「節目」を次々と下抜け、100日移動平均線でいったん下げ止まったことが確認できます。
前週の日経平均は25日と50日の2本の移動平均線に挟まれた範囲内で上下していたのですが、先週は下方向へと動き出したように見えます。下段のMACDも右肩下がりを続けており、短期的には下落トレンドを強めたと言えます。
また、図1のチャートを過去に遡ると、1月中旬から2月上旬にかけて3万6,000円水準を挟んでもみ合いを続けていたことが分かります。そのため、今週も日経平均がこのまま下値を探りに行った場合には、3万6,000円水準が下値の節目として意識されそうです。
その一方で、先週の日経平均の下落は、冷静さを感じさせる面もあります。
図2 日経平均（日足）のフィボナッチ・リトレースメント（2024年4月19日時点）
上の図2は、図1よりも少し期間が長めの日経平均日足チャートに「フィボナッチ・リトレースメント」を描いたものです。
日経平均は、昨年10月末あたりを起点にして上昇トレンドを描いてきたわけですが、3月22日の高値（4万1,087円）以降は、下落の場面が増え始めていました。
そこで、図2のフィボナッチ・リトレースメントでは、「上昇局面の株価の上げ幅に対して、足元の株価下落はどのくらいの大きさなのか？」を確認するわけですが、先週末19日（金）の日経平均終値は、ちょうど38.2％のところに位置していることが分かります。
先ほどの図1では、この日の安値が100日移動平均線のところだったことを指摘しましたが、19日（金）の取引は株価が大きく下がりながらも、こうした下値の目安が意識されていた可能性があり、意外に冷静な面も感じさせています。
そのため、株価がいったん反発する展開についても考えておく必要がありそうです。
図3 日経平均（日足）の動き（2024年4月19日時点）
その場合、注目されるのは、先週に下抜けしてしまった75日移動平均線や3万8,000円水準を回復できるのかと同時に、直近につけた高値どうしを結んだ線を突破できるかになります。
本格化する企業決算がムードを変えられるか？
また、今週は日米の決算発表が本格化するタイミングとなります。とりわけ、先週は、注目の半導体関連企業である、オランダのASML（ASML）と台湾のTSMC（TSM）が決算を発表しましたが、前者の売上高・受注額・売上見通しが揃って予想に届かなかった一方、後者の売上と利益が過去最高をはじき出すなど、強弱が分かれる結果となったことを受けて業績期待への不透明感が高まり、株式市場が軟調気味に推移しました。
それだけに、今週は決算を手掛かりとした個別銘柄を物色する動きを中心に、相場全体の方向感を探る動きになりそうです。その中でも、米国ではテスラをはじめ、メタ・プラットフォームズ（META）やマイクロソフト（MSFT）、アルファベット（GOOGL）など、いわゆる「M7（マグニフィセント・セブン）」銘柄の多くが決算を発表する予定となっています。
日本でも、ニデック（6594）やファナック（6954）、キーエンス（6861）、信越化学工業（4063）、ディスコ（6146）、アドバンテスト（6857）など、注目企業の決算が発表されます。
さらに、週末にかけては日本銀行（日銀）の金融政策決定会合（25～26日）が開催されるほか、来週（4月30日～5月1日）にはFOMC（米連邦公開市場委員会）が予定されています。特に、米国における「利下げ開始が後ずれするのでは？」といった警戒感も先週の株価下落の要因とされていますので、金融政策に対する思惑も徐々に相場の動かす要因として意識されそうです。
ただし、来週月曜日（4月29日）の国内株市場が祝日で休場となり、連休前に日銀金融政策決定会合の結果を消化することになるため、市場の反応が読みにくくなります。
そのほか、イスラエルとイランの衝突といった地政学的リスクも抱えており、今週は「不安定な相場環境の中で、企業業績の動向が明るいものとなるのか、さらに不安を高めるものになるのか」が試される週となります。
