トウシル公式アプリ日米2年金利差がドル/円の長期変動を決める最重要ファクター
ドル/円為替の長期的な動きは、ほとんど日米金利差で説明できます。その中で最もよく動きを説明できるのは、2年金利差です。2年金利差というのは、米国と日本の2年国債利回りの差です。以下で分かる通り、日本の金利は長年ほぼゼロ近辺に固定されていたので、米国金利が、ほぼそのまま日米金利差となっていました。
＜米国・日本の2年金利、および2年金利差の推移：2008年1月～2023年3月（13日）＞
ドル/円為替レートの長期の動きを最もよく説明できるのは、日米の2年金利差です。
＜ドル/円為替レートと、日米2年債利回りの差：2008年1月～2023年3月（13日）＞
2008年以降の動きを見ると、おおむね日米2年金利差と、ドル/円は連動していることがわかります。
大きなトレンドをつかみやすくするために、上のグラフに赤矢印と説明を加えたのが以下のチャートです。
＜再掲：ドル/円為替レートと、日米2年債利回りの差：2008年1月～2023年3月（13日）＞
【1】2008～2012年
日米金利差の縮小にしたがって、円高（ドル安）が進みました。
【2】2013～2014年
日米金利差が少ししか拡大していないのに、大幅な円安（ドル高）が進みました。2年金利の差では説明できないほどの円安となりました。日本銀行が異次元緩和を実施する中、米国の中央銀行に当たるFRB（連邦準備制度理事会）が金融引き締めに動いたことが、急な円安を招きました。今と似た環境です。今も、FRBが急激な利上げを進める中、日銀は頑として緩和維持を表明しています。
【3】2015～2018年
日米金利差が拡大する中で、円高が進みました。2013～2014年の行き過ぎた円安に修正が起こったとみることができます。2016年に、米大統領選キャンペーンで共和党候補だったトランプ氏（前大統領）と民主党候補だったヒラリー・クリントン氏が、ともに円安を批判したことも円高材料となりました。
トランプ氏が大統領選に勝利し大統領となった後も、日本の対米黒字を問題視し続けたため、円高圧力が続きました。
【4】2019～2020年
日米金利差が縮小するにしたがって、円高が進みました。
【5】2021～2022年
日米金利差が拡大するにしたがって、急激な円安が進みました。
【6】2023年
2022年末より、円高が進んでいます。米金利上昇が終盤に入っているとみられていること、日本の金利にも上昇圧力が働いていることが、影響しています。
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