今回は信用取引と現物取引との違いや、信用取引に関わるコスト（諸経費）について見ていきます。

信用取引の流れと現物取引との違い

　現物取引でも信用取引でも株式を対象としている以上、基本的な取引の流れは同じです。

　ただし、「買い」で始まり、その後の「売り」によって取引が手じまわれる現物取引とは異なり、信用取引の場合は、現物取引と同様に「買い」から始まる「買い建て（かいだて）」以外にも、「売り」から始まる「売り建て（うりだて）」も存在します。

　そのため、総じて信用取引の始まりを「新規建て」、取引の手じまいを「返済」と呼んでいます。簡単にまとめると以下の通りです。

・現物取引…「買い」で始まり、「売り」で終わる
・信用取引…「新規建て」で始まり、「返済」で終わる
　　　　　　買い建て：「新規買い建て」→「返済売り」
　　　　　　売り建て：「新規売り建て」→「返済買い」

　また、現物取引で買った株式は「保有株式」となりますが、新規建てを行った信用取引の場合は「建玉（たてぎょく）」と呼び、買い建ては「買い建玉」、売り建ては「売り建玉」となります。なお、建玉のことを「ポジション」と呼ぶこともあります。

信用取引に必要な視点「借りて取引する」

　そもそも、信用取引を一言で説明すると、「資金や株式を借りて売買を行う」ことです。買い建ては、資金を借りて株式を買う、売り建ての場合は株券を借りて株式を売ります。

　ここで大事なのは、「借りて取引する」という視点です。

　例えば、「何をいくら借りる」という視点に立てば、元手資金以上の金額を借りることで規模の大きな取引ができるとか、株券を借りることで売り建てができるなど、信用取引の特徴が理解できます。

　また、「借りたものは返さなければならない」という視点に立てば、信用取引の手じまいを返済と呼ぶことや、金利などのコストが発生すること、返済に不安が生じた際には追加の保証金が求められる理由なども理解できます。

　ちなみに、信用取引の手じまいには、先ほど説明した返済以外にも、買い建ての時は「現引き（げんびき）」、売り建ての時は「現渡し（げんわたし）」という手段があります。

　現引きは株式の購入代金を払い込んで資金を返済することで現物株として保有すること、現渡しは別途保有している現物株で返済することで売却代金を得ることなのですが、これも「借りて取引する」という視点があれば納得ができます。