5月の中小型!今月のキーワードは…「鈍感力」

<ナスダック月間騰落率下位(2000年以降)>
→2022年4月は2000年以降でも7番目の下落率
 ITバブル崩壊、金融危機時に匹敵する大幅調整

月間騰落率
2000年11月 ▲22.9%
2001年2月 ▲22.4%
2008年10月 ▲17.7%
2001年9月 ▲17.0%
2000年4月 ▲15.6%
2001年3月 ▲14.5%
2022年4月 ▲13.3%
2000年9月 ▲12.7%
2000年5月 ▲11.9%
2008年9月 ▲11.6%

 4月のナスダック総合指数の騰落率は▲13.3%。この下落率が、「リーマン・ショックの起きた2008年9月を上回った」という記事を見ましたので、さかのぼって調べてみました。2000年までさかのぼって調べたところ…たしかに尋常では無い下落率といえます。

 2000年以降で7番目の下落率ですが、ワースト10はITバブル崩壊時と金融危機時ばかり。そこに挟まったのがまさに今。この状態で「セルインメイ(5月に株を売れ)」で名高い5月相場に突入するわけで…気が滅入るわ、ですね。

 5月FOMC(米連邦公開市場委員会)の通過後に、3月FOMC(0.25%利上げ決定)通過後と同様、強烈な「うわさで売って事実で買い戻し(うわさで買って事実で売りの逆)」な展開が待っている可能性も十分あります。

 そんな展開が待っているのなら、問答無用、下げが大きかった日本のハイパーグロース株(旧マザーズのPER(株価収益率)がものすごい高い系銘柄や赤字銘柄)のリバーサル狙いが王道でしょう。

 ですが、もし「このままナスダックが中長期のベアトレンド入りしたら…」という仮説も立てて臨むのであれば、別のアプローチも選択肢として持っておくべき。4月末時点で、ナスダック総合指数も、S&P500種指数も年初来安値を更新しています。

 年初来安値というのは、今年に入って買った人の全員が含み損という状態。需給環境はすこぶる悪いと言えます。遠い米国株の話だから、とも言えませんよね。日本の個人投資家も、米国株の個別株をたくさん保有しているし、ETF(上場投資信託)や投信を通じて相当量のお金を投入してきた経緯があります。

 米国株が値下がりするというのは、日本の個人投資家のセンチメントを悪化させる…米国株の値下がりは、個人投資家をメインプレーヤーとする日本の中小型株にも当然センチメント悪化の形で波及します。連れ安を避けられない最大の理由がここにあると思っています。