米国企業への投資を通じてグローバル経済の成長を享受する

3.新興国も含めて世界各地にビジネスが広がる　安定成長の先進国（除く米国）、成長著しい新興国等をうまく取り込んでいる

　もう少し深掘りしてみると、時価ウェイト1位のアップルは、2020年9月期決算で図表3のような割合で世界各地で売上をあげています。米国で4割弱、欧州や日本などの先進国で3割超を稼ぎ、中華圏で約15％を稼ぐなど、世界中で幅広く活動しています。

　同じく2020年の決算で見ると、世界中にユーザーが広がるフェイスブックは、米国で約4割、欧州やアジアでそれぞれ23％程度とアップルと同じように世界中で幅広く活動しています。テスラは中国で約2割を稼いでいるほか、内需中心とされる銀行のJ.P.モルガンでさえアジアで15％ほどの売上高比率があります。前述で強調した半導体2社を見ると、エヌビディアは、台湾27％、中国23％、その他アジア19％、インテルは、中国26％、シンガポール23％、台湾15％と、両社ともにビジネスの軸足は既にアジアに移っており、前述した通り米国の売上は約2割にとどまります。

　もちろん、米中摩擦等で中国の売上高が伸び悩むリスクはありますが、ビジネス分散はかなり広範に広がっていることから、今後も政治情勢などに適応しながら、世界各地で事業を拡大し、世界経済の成長の果実を得ていくでしょう。

　以上のように、米国企業への投資を通じて世界経済の成長を享受でき、これこそが米国株式投資の神髄ではないかと考えています。

[図表3] アップル社の地域別売上高（2020年9月期）

＜関連銘柄＞
NEXT FUNDS S&P500指数（為替ヘッジなし）連動型上場投信（証券コード：2633）
NEXT FUNDS S&P500指数（為替ヘッジあり）連動型上場投信（証券コード：2634）
NEXT FUNDS S&P500ESG指数連動型上場投信（証券コード：2635）

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