「裁定買い残」が5,620億円まで減少、短期的な「売られ過ぎ」シグナルか

　私がファンドマネージャー時代に、日経平均先物のトレーディングをする上で重視していた需給指標に「裁定買い残高」があります。裁定買い残の変化に、外国人による投機的な先物売買の変化が表れます。

　外国人が先物を買うと日経平均が上昇し、（裁定取引を通じて）裁定買い残が増加します。外国人が先物を売ると日経平均が下落、（裁定解消売りを通じて）裁定買い残が減少します。

　近年の日経平均および裁定買い残は、以下のように推移しています。

日経平均と裁定買い残高の推移：2007年1月4日～2019年1月7日（裁定買い残高は2018年12月28日まで）

注：東京証券取引所データに基づき楽天証券経済研究所が作成

 

　裁定買い残は、2007年以降でみると、3,000億～6,000億円まで減少すると、増加に転じていました。リーマンショック後の安値（2009年）、ブレグジットショック後の安値（2016年）に、裁定残は3,000億～6,000億円まで減少してから底を打っています。

　日経平均は、裁定買い残が減少している間、つまり外国人が先物を売っている間は下落します。ところが、裁定残が増加に転じる、つまり外国人が先物買いに転じると、上昇に転じます。2007～2016年では、裁定買い残が3,000億～6,000億円まで減少したところで日経平均先物を買えば、タイミングよく日経平均が反発に転じ、利益を得られる可能性が高かったと言えます。

　昨年12月28日時点で、裁定買い残高は、5,620億円まで減少しています。海外ヘッジファンドの空売り残高が高水準になってきたと推定されます（あくまでも推定）。短期的な「売られ過ぎ」シグナルと見ることができます。