2.電気の契約会社・契約内容を変える
電気の単価が安くなれば電気代を下げることができます。電力自由化によって、地域の電力会社以外の事業者でも電気を販売できるようになりました。事業者によって電気の単価は異なります。今より安くならないか、契約を見直してみましょう。
ガスと電気を同じ事業者で契約するとセット割引が適応されるほか、スマホや固定回線などと電気をセットで契約すると割引になるなどさまざまな料金プランがあります。地域の電力会社も以前と比べて料金プランを充実させており、ご家庭の電気の使い方に合ったプランに変更するだけで使用電力量は変わらなくても電気代を安くすることができます。
また、夏や冬など電気の消費が増える季節には各社で節電キャンペーンも行っています。節電ができるとその分ポイントが付与されたり、キャッシュバックされたりします。エントリーをしないと対象にならないことが多いので、契約中の電力会社のHPなどで確認してみてください。
3.家電を変える
先ほどのLEDでもご紹介したように家電自体を省エネ家電に変えることで、使い方は同じでも使用量を減らし、電気代を下げることができます。購入費用はかかりますが、今後ずっとランニングコストを抑えることができるので、早めに買い替えることをオススメします。
特に今なら、各自治体で節約家電の買い替えに対して補助金を出しています。
東京ゼロエミポイントでは都民が省エネルギー性能の高いエアコン、冷蔵庫、給湯器、LED照明器具に買い替えるとポイントが付与されます。
横浜市エコ家電応援キャンペーン事業では横浜市民が節電効果の大きいエコ家電を購入すると、本体購入価格(税抜)の20%のポイントまたは商品券で還元されます。
京都省エネ家電購入キャンペーンでは京都府民が対象店舗で対象のエアコン・冷蔵庫を購入すると最大2万円相当の京都府内で使えるポイントまたは京都の府内産品などがもらえます。
これらのキャンペーンは実施中の自治体に居住している場合に対象となります。また、家電の省エネ性能や購入店舗などの条件が設けられている場合もあり、申請も必要なため、各自治体のキャンペーンHPをよくご確認ください。
1.電気の使い方を変えるとは、使用電力量を減らす、いわゆる節約術ですが、2.電気の契約を変えることで単価を下げることができ、3.家電を変えることで今までと同じ使い方をしていても電気代を下げることができるのでおすすめです。
補助金が再開されたのはうれしいですが、再エネ賦課金は今後も上がる見通しですし、円安や燃料高の影響もあり、今後も電気代の値上げは続くことが予想されます。お得な制度も活用して、今のうちから対策をとっておきましょう。