「恐怖指数」の上昇に応じたリスクパリティ売りに要注意

　米国市場では17日、多くの機関投資家が運用指標とするS＆P500種指数が、3月末に付けた最高値から4.4％下落して50日移動平均線を割り込みました。今月発表された3月の雇用統計、CPI（消費者物価指数）、小売売上高など注目指標が予想より上振れ、パウエルFRB（米連邦準備制度理事会）議長は16日に「（物価上昇率が2％に戻る確信を得るには）予想以上に時間がかかりそうだ」と発言しました。

　市場の利下げ先送り観測が一段と強まり、長期金利（10年国債利回り）は一時4.6％台に上昇。株式バリュエーションの悪化が意識される一方、中東情勢の緊張も投資家のリスク回避姿勢を強めました。

　図表1が示す通り、株式市場で投資家心理が悪化すると上昇する「恐怖指数」（VIX＝CBOE Volatility Index：株価予想変動率）は15日、3月末の13.0から19.2に上昇しました。

　恐怖指数に象徴される予想変動率を投資判断に使用するCTA（商品投資顧問＝先物取引を多用するトレンドフォロー型ヘッジファンド）や一部の機関投資家は、保有資産のリスクを予想変動率で測りアセットアロケーション（資産配分）を変化させる「リスクパリティ戦略」を採用しています。

　恐怖指数の上昇は予想変動率上昇を意味するため、こうしたファンドは株式リスクが高まったと判断して調整局面でも（順張り的に）株式売りを進め、株価に下押し圧力をかけます。実際、日経平均株価は前週から大幅に急落しました。

　リスクパリティ戦略に応じた海外投資家による先物売り先行が影響したとみられます。当面は、米国市場の恐怖指数が危険水域とされる20を上回って上昇するか否かが焦点となりそうです。

＜図表1＞「恐怖指数」が上昇してS＆P500は50日移動平均線を割り込んだ

（出所）Bloombergより楽天証券経済研究所作成