3.注目は、素直に運輸・物流と小売か？

インバウンド需要の恩恵が期待される運輸・物流と小売ETFを分析する

　インバウンド需要の恩恵が期待される運輸・物流、および、小売ETF（上場投資信託）の中身を見てみましょう。

　TOPIX-17運輸・物流は、7割以上を電鉄などの陸運業が占め、空運も1割を占めます。JRグループは新幹線需要への業績依存度が高いため、インバウンド需要のど真ん中銘柄と考えています。

　また、空運業も訪日外国人客が増えれば国際線需要の回復が期待されることで、国内線と合わせて二重の恩恵が期待されます。一方、コロナ禍で活躍し、既に業績ピークアウトが見られる海運業が1割程度しかないというのも良い情報でしょう。

　TOPIX-17小売は、全部が純粋な小売業で占められており、誰もが利用するコンビニエンス・ストア、コロナ前のインバウンドで外国人客に人気があったディスカウンターやドラッグストア、百貨店が上位に顔を出しており、その他の業態でも、足元の超円安や、そもそも、円ベースでも割安な日本の物価は、訪日外国人客に大いに受け入れられる期待が持てます。

　これらの業種の株価は、まだ、それほど大きく上昇したようには見えないことから、今後も期待が持てるのではないでしょうか？

[図表3]　運輸・物流と小売ETFの構成業種と銘柄 

上記構成業種と銘柄は、それぞれ、NEXT FUNDS 運輸・物流（TOPIX-17）上場投信、NEXT FUNDS 小売（TOPIX-17）上場投信の2022年9月30日時点の資産内容です。
（出所）野村アセットマネジメント作成

＜関連銘柄＞
NEXT FUNDS 運輸・物流（TOPIX-17）上場投信（証券コード：1628）
NEXT FUNDS 小売（TOPIX-17）上場投信（証券コード：1630） 

＜当資料で使用した指数の著作権等について＞
●TOPIX－17各業種、TOPIX（東証株価指数）の指数値及びTOPIX－17各業種、TOPIXに係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社（以下「JPX」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIX－17各業種、TOPIXに関するすべての権利・ノウハウ及びTOPIX－17各業種、TOPIXに係る標章又は商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、TOPIX－17各業種、TOPIXの指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、JPXにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。

※記載されている個別の銘柄については、参考情報を提供することを目的としており、特定銘柄の売買などの推奨、また価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

#TOPIX #銘柄選び #業種
楽天証券の投資情報メディアトウシルのテーマ 楽天証券の投資情報メディアトウシルのテーマ
阪井 徹史 阪井 徹史 プロフィール