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株価の戻り局面でも銘柄により反発力は大きく異なる
12月11日の日経平均株価の終値は10,107円87銭と再び10,000円台を回復し、SQ値9,982円59銭を上回って引けました。
日経平均株価だけをみると、9,000円台の安値から1,000円以上の上昇とかなりの戻りをみせていますが、個別銘柄に目を向けると、銘柄によって株価の戻りの強さはまちまちです。
例えば、三菱商事(8058)は、12月11日に年初来高値を更新し、非常に強い動きです。
一方、みずほフィナンシャルグループ(8411)の12月11日の株価は159円であり、年初来安値146円からほんのわずかしか戻せていません（2009年12月11日現在）。
信用取引の買い残・売り残の多寡が反発力に影響を与える
相場全体が大きくリバウンドしても、銘柄により戻りの強さが異なる理由の１つに信用取引の買い残・売り残の大きさがあります。
信用取引の買い残とは、信用取引で買い建てをした建て玉のうち、未だ売り返済されずに残っている株数をいいます。逆に信用取引の売り残は、信用取引で売り建て(空売り)をした建て玉のうち、未だ買い返済されずに残っている株数を表します。
三菱商事の信用取引残高をみると、12月11日時点での制度信用取引の残高は買い残が約10万株に対し、売り残は約592万株と、信用売り残が買い残を大幅に上回っています。一方、みずほフィナンシャルグループの信用取引残高は、12月11日時点の制度信用取引が買い残5,812万株に対し売り残1,256万株、12月4日時点の制度信用取引と一般信用取引の合算でみると買い残約4億株に対し売り残約4,000万株となっており、信用買い残が売り残を大きく上回る状況です。
このように、個別銘柄ごとの株価の反発力の差は、信用取引の買い残と売り残の多寡に影響されるのです。
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