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「株価が下がると割安株」って、本当?「割安」という勘違い
足立 武志
知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識
株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのよ…

「株価が下がると割安株」って、本当?「割安」という勘違い

2017/8/31
・株式投資の基本と実践における矛盾
・そもそも株価が下がる理由は?
・「株価下落=割安」ととらえると、ドツボにまはる可能性も
・右肩上がりに株価上昇を続ける銘柄の調整メドは?
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「安く買って高く売る」が、株式投資で利益を得るための基本。でも、安く買ったつもりがそこからさらに値下がり……。こんな経験、皆さんもありませんか? 割安株がさらに下がるメカニズムを教えます。

株式投資の基本と実際の矛盾

 株式投資に限らず、商売においても、「安く買って高く売る」のが大原則。買った価格より高く売らなければ利益が出ませんから、当たり前の考え方です。

 しかし、株式投資をしていると、次のようなことが起こります。

 投資したいけれど株価が高く見送っていたA社。ここ最近、株価が下落し、高値をチェックしていたときから2分の1にまで下がりました。「欲しかった株がこの間の値段の半分で買える!絶好の買い時が到来」と思い買ったところ、さらに株価は下がり、買い値の半分以下になってしまいました…。

 このように、株価が安くなったところで割安と思って買ったつもりが、実際にはそこから株価がさらに値下がりしてしまう、ということが頻繁に起こります。

そもそも株価が下がる理由は?

 そもそも、株価はなぜ値下がりするのでしょうか?究極的な答えとしては、「買いたい人より、売りたい人が多いから」です。

 これだけでは抽象的すぎてわかりにくいので、もう少し具体的なお話をします。

 B社の株は、好調な業績が続いていることもあり、株価は大きく上昇しました。

 すると、「十分に利益も得ることができたし、保有株を売却しよう」という動きが強まります。この動きは、株価が上昇すればするほど強くなるため、買いたい人よりも、売りたい人のほうが多くなった時点で、株価は天井をつけて下落を始めます。

 しかし、会社の業績など、ファンダメンタル(経済の基礎的条件)面から見た会社の価値が変わらないのであれば、株価がある程度下落した時点で下げ止まります。再び買いたい人のほうが優勢になるためです。

「株価下落=割安」ととらえると、ドツボにまはる可能性も

 ところが、株価が下げ止まらず、高値から4分の1、5分の1と大きく下落していくケースもあります。そうなれば、ファンダメンタルの面で何か変化が生じている可能性がきわめて高くなります。

 しかし、一般の個人投資家にとって、投資している会社がファンダメンタル面で変化が生じていることが知る手段は限られています。現実的には決算短信や月次売上高、業績予想の修正発表などをもとに、ファンダメンタルの変化を確認することになります。

 一方、プロ投資家は独自の分析・情報ルートから、会社が業績の悪化を発表する前に、ファンダメンタルの変化を知ることができます。その結果、プロ投資家が保有株の売却を進めることで、株価が大きく下がってしまうのです。

 一般の個人投資家がファンダメンタルの変化に気づいて慌てて保有株を売ろうとしたときには、すでに多額の含み損を抱えてどうしようもない、という事態に陥ってしまいがちなのです。

「割安」という呪縛から解き放たれるためには?

 なぜ下落する株を買ってしまうのでしょうか。その大きな理由が多くの個人投資家は「株価が値下がりする=割安になった」と単純に考えるからです。

 株価が高値から半値に値下がりしたときは、すでにその会社のファンダメンタルは悪化していて、それに気付いたプロ投資家は、保有株を売却しているのです。

 つまり、「株価が半値に下がった=割安」ではないということです。

 しかし、一般の個人投資家はファンダメンタルの悪化に気が付くことができず、「株価が下がった」という事実だけをとらえ、割安になったと勘違いしまうのです。

 さらにまずいことに、そもそも割安だと思って買っているわけですから、買った後にさらに株価が下がると、「ますます割安」になったと判断し、最悪の場合、売るどころか追加で買ってしまい、損失をさらに拡大させてしまうこともあります。

 こうして個人投資家が、塩漬け株を作ってしまうことになるのです。

株価上昇を続ける銘柄の調整メドは?

 実はファンダメンタルが悪化することなく、何年もの間順調に業績が伸びている銘柄の場合、それほど大きな調整となることは少ないのです。

 あくまでも筆者の個人的な感覚ではありますが、好業績が続き、株価も長期的に見て右肩上がりになっている銘柄の場合、大きな調整をしたとしても高値から30%程度の下落で大部分は収まります。

 逆に言えば、高値から50%以上、下落している場合は、業績の伸びが鈍化したなど、ファンダメンタルの面で何かマイナスの変化が起きている可能性が高いとみてよいでしょう。

 ただし、リーマン・ショックなど株式市場が急落する局面では、たとえ好業績な銘柄であっても一斉に大きく売られてしまいます。こうなると、高値から50%以上、下落してしまうこともあるのです。さらにこうした急落をきっかけに経済状況が悪化し、企業業績にもマイナスの影響を与えることになれば、株価はさらに下落する可能性もあります。

 将来、株価がどう動いても困らないように、下降トレンドになった場合はいったん売却するという選択肢を持つことが、大事な財産を失わないためには重要なのです。

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