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6月から7月にかけて、社会人の方の多くは会社からボーナスを受け取ります。そのボーナス、すぐ使ってしまうのではなく株式投資に回してみませんか？
ボーナスはまとまったお金を投資に回せる絶好の機会
6月を迎え、社会人の皆さんにとっては楽しみな季節がやってきました。そう、多くの会社で夏のボーナスが会社より支給されるからです。
ボーナスを使って海外旅行したり、趣味にお金を使ったり……それももちろん結構です。でも、せっかくボーナスというまとまったお金を受け取るのですから、それを株式投資に振り向けるというのはどうでしょうか？
株式投資の世界では、数多くの「億り人（おくりびと）」が誕生しています。億り人とは、株式投資で1億円の資産を築いた人のことです。
筆者の周りにも、億り人は数多くいます。株式投資で大きな資産を築くことは、決して夢物語ではありません。
でも、大きな資産を築くためにはある程度まとまった元手がどうしても必要です。10万円を1億円にするのはほぼ不可能に近いですが、1,000万円の元手を1億円にすることは、時間をかければ十分に可能です。
筆者も、株式投資をはじめてからしばらくは、ボーナスのほぼ全額を株式投資に回していました。ボーナスなどまとまったお金を受け取ったら、それを投資に回す習慣をぜひ身に付けてください。
こんなにある！10万円以下で買える株
もちろん、株式投資をはじめて間もないうちは、元手もそれほど多くないというのが現実です。筆者も、株式投資をはじめたときは30万円が元手でした。
では、元手がある程度の額（例えば100万円貯まるなど）までは株式投資をすべきではないかといえば、全くそんなことはありません。
逆に、元手が少ないうちは、失敗しても金銭的なダメージは小さく済みます。元手が大きくなる前にどんどん株式投資に挑戦して、どんどん失敗しておいた方が後々の成功に近づきます。
10万円以下で買うことができる株は、知名度の高い会社に絞っても、次のように数多くあります（価格は1単位当たりの金額で2018年5月25日終値）。
・みずほフィナンシャルグループ（8411） 1万9,410円
・ヤフー（4689） 3万8,900円
・東京電力ホールディングス（9501） 5万3,800円
・ヤマダ電機（9831） 5万7,500円
・野村ホールディングス（8604） 5万8,700円
・楽天（4755） 7万4,200円
・丸紅（8002） 8万5,360円
5万円以下で買える株は400社近く、10万円以下で買える株はなんと1,000社以上あります。まずは単価の低い株を買って、慣れてきたり元手が増えてきたら徐々に単価の高い株もカバーしていくようにすればよいでしょう。
買うなら業績の伸びが期待できる「成長株」を
では、買う銘柄を選ぶ際、どういうカテゴリーの株を選んだらよいでしょうか。筆者が主に手掛けているのが「成長株」というカテゴリーに属する株です。
成長株とは、過去の売上高や利益が増加を続け、かつ今後も売上高や利益が増加すると予想されている株のことを指します。
成長株の見つけ方はいろいろありますが、例えば会社四季報をみて、過去の売上高や利益が増えていて、今期以降の予想も増加傾向にあるような株であれば、将来株価が上昇する可能性が高いといえます。
ここ数年間は、成長株の株価が右肩上がりに上昇するものの、それ以外の株はあまり上昇しないという二極化の傾向にあります。この傾向に変化が起こらない限りは、成長株をターゲットにするのがよいのではないでしょうか。
買い時と売り時、ここに注意しよう
ボーナスをもらって、成長株を見つけたら、すぐに買ってよいのかというと、そうではありません。株には買い時、売り時というものがあり、そのタイミングから外れるとどんなによい株を買ったとしても利益がほとんど得られず、逆に損失が生じてしまうことが多々あります。
買い時や売り時のとらえ方は人によって異なりますが、筆者の場合は株価のトレンドを重視します。具体的には25日移動平均線を超えたら買い、割り込んだら売りとし、25日移動平均線を割り込んでいる間は新規に買わないようにします。
もしボーナスをもらっても、買うには良いタイミングとなっていない場合は、ひとまずボーナスのうち株式投資に回すことのできる金額を証券会社の口座に移しておくことをお勧めします。
そのうえで、買うべきタイミングが到来したら、その資金を使って将来の値上がりが期待できる株を買うようにしましょう。
ボーナスをきっかけに、まとまったお金を株式投資に回す習慣をつけておけば、株式投資をしない人に比べて将来の資産が大きく変わってくるはずです。
ボーナスを今何かに使ってしまうのではなく、投資に回して大きく増やして将来使う、そんな思考をぜひ持つようにしてみてくださいね。
※本コラムにて紹介した銘柄は、単に小さな金額で購入できる株を例示したに過ぎず、これらの銘柄につき投資することを推奨しているものではありません。
株式投資は自己責任のもとで行ってください。
